犬の問題行動、生後8週以降の「引き離し」で減少

犬の問題行動、生後8週以降の「引き離し」で減少

 ペットショップなどで販売する子犬を生まれた環境から引き離すのは、生後7週目より8週目以降のほうが、成長後にかみ癖など問題行動を示す割合が減ることが、麻布大の菊水健史教授(動物行動学)の調査でわかった。

 調査では、ペット店などで作る「全国ペット協会」に加盟する店舗で子犬を購入した飼い主に実施したアンケート(有効回答・4033匹分)を統計的に解析。解析には、米ペンシルベニア大のジェームス・サーペル教授(動物行動学)が開発した手法を用いた。

 その結果、繁殖業者から生後50〜56日で出荷された子犬と生後57〜69日で出荷された子犬を比べると、成長後の「見知らぬ人に対する攻撃性」や「家族への攻撃性」などの問題行動の程度に「有意な差があることが証明された」(菊水教授)という。特に大型犬については、サンプル数が限られていたものの「引き離し時期の違いによる影響が相対的に強めに出ている」とする。

 菊水教授は「統計的に、引き離し時期を8週齢以降にすることによって問題行動の程度に差が出ることが明らかになった。ただその差は小さかったため、犬が母胎内にいる時期や出生初期の環境、遺伝などが問題行動の発生に強い影響を持っている可能性も研究していく必要がある」とする。

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