国際オリンピック委員会(IOC)が22日、新型コロナウイルスの感染拡大を受けて東京オリンピック(五輪)の延期を含めた検討を始めると表明したことについて、国際パラリンピック委員会(IPC)と世界陸連はそれぞれ支持する声明を出した。東京パラリンピックは五輪閉幕後の8月25日〜9月6日に開催を予定している。

 IPCのアンドリュー・パーソンズ会長は「IPC、それにパラリンピック・ムーブメント全体も、延期を含めた検討を始めたIOCの方針を全面的に支持する」と声明を発表。今後4週間は、状況の変化を見極めるために重要な時期になるとした。

 世界陸連もIOCの対応を評価。事前に地域連盟の会長やアスリートらの意見を集約した書簡をIOCに送付していたことを明らかにし、「(世界陸連は)IOCや全ての競技(団体)と代わりの日程について調整する用意がある」との声明を出した。

 また、世界陸連のセバスチャン・コー会長は「7月はもはや適切でも、望まれてもいない」などとする書簡をIOCのトーマス・バッハ会長に送ったことをロイター通信の取材に明らかにした。

 「誰もが五輪が延期されるのは見たくない。だが、選手の安全を犠牲にしてまで開催すべきではない。(判断の)時が来たのだと思う。選手たちにできるだけの休息期間を与える責任を、我々は負っている」

 延期となった場合、難しいのが時期だ。2021年8月には米オレゴン州ユージンで陸上の世界選手権が予定されており、仮に東京五輪を1年延期する場合、調整が不可欠となる。コー会長は以前、英メディアに今秋開催の可能性を示唆している。(ロンドン=遠田寛生)