(ブルームバーグ): 新型コロナウイルスが景気・業績に悪影響を及ぼす中、日本株市場で外国人投資家の4月の買い越しアノマリー(合理的に説明できない事象)が20年ぶりに途切れる可能性が出ている。

  東京証券取引所によると、外国人は2000年4月に日本株(3市場または2市場1、2部合計)を8463億円売り越したのを最後に、01年以降はリーマンショック後や東日本大震災など相場低迷下であっても4月は買い越しだった。だが、20年は4月第1−4週の累計で現物株を計6614億円売り越している。

  みずほ証券の倉持靖彦氏は「日本株は連休前後で決算が多く出るため、連休前後まで株価が強く、その後は弱くなることがよくある」と語る。外国人投資家が4月に買い越しになるのは「日本の決算シーズンを先取りする動きがあることと米国株の4月のパフォーマンスが良好なことが要因」とみる。

  もっとも、ことしの4月は売り越し姿勢が強まりつつある。三菱UFJモルガン・スタンレー証券の藤戸則弘チーフ投資ストラテジストは「未体験のショックでアノマリーが久々に否定されることになりそうだ」と指摘。新年度入りの4月は株式需給が良くなることを知っている海外勢は東日本大震災時でさえ買い越したと振り返りながらも、「ことしは新型コロナの影響でリーマンショック以上に世界景気が落ち込むことが見えている」と話していた。

(第4週の売買動向や市場コメントを追加します)

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