日本オリンピック委員会(JOC)の山下泰裕会長(62)は23日、東京都内で取材に応じ、「アスリートの安全安心の視点から、延期を含めて検討せざるを得ない。道は簡単ではない。安全を確保できないならば、それ(延期)以外の選択肢はない」と容認する姿勢を表明した。

 22日夜にIOCのバッハ会長から開催延期も検討するとの報告を受けた。「そういうことも頭にあったが、衝撃が走った」と語り、延期については今秋から2年先まで想定されているが、「会場を確保するなら延期の期間があった方がいいが、その期間が長くなると選考のやり直しといった問題も出る。夏にピークを合わせた選手たち、これが最後という選手たちにとって、苦渋の決断という問題が出てくる」と受け止めた。

 山下会長はJOCとして国内の競技団体だけではなく、各国オリンピック委員会との連携も深め、情報共有をより密接に取る方針を示した。一方で選手への意見集約に関しては「われわれに決定権はない。不安の声には耳を傾けるが、意見を集約することに意味があるとは思えない」と否定的だった。 (平野梓)