国際オリンピック委員会(IOC)と日本政府は東京五輪を来年まで延期する方針を決定し、24日の米メディアは世論の重圧に屈したと報じた。  「世界中からのプレッシャーと、アスリートらからの反対意見の高まりに直面し、IOCと日本の組織委員会はかじを急速反転させた」とは米紙ワシントンポスト(電子版)。  

 AP通信は「“勝者なき”五輪に2度目のチャンス。金がものをいう―。これこそ、IOCが理性に耳を傾けるのにこれほど長く時間がかかった端的な答えだ」と、膨大な開催資金が足かせになったとシニカルに報道。さらに「ウイルスの猛威に、オリンピックの火は消える。東京大会は2021年にリセット」の見出しで「夏季五輪でさえウイルスの威力に持ちこたえられなかった。数週間にわたってお茶を濁した末、IOCは世界最大のスポーツイベントを延期するという前例のない一歩を踏み出した」と報じた。  米唯一の全国紙USAトゥデー(同)は「これ(五輪延期)は以前、世界中のアスリートにとって悪夢と思われていたシナリオだ。前例がなく、回避不可能な措置だった。数々の国際的なスポーツ団体にとってはスケジュール変更という点で、今夏の競技に向けて何年もトレーニングしてきたアスリートにとっても、これは頭痛と心臓まひの種だ」と伝えた。