カオナビの研究機関であるカオナビHRテクノロジー総研は、リモートワーク(テレワーク)についての実態調査を実施。その結果を6月24日に公表した。調査対象は20〜60代の自由業をのぞく、かつ従業員数10名以上の会社に勤めており、毎日もしくは、週に2〜3日出社し、その他はリモートワークをしている人の300名。調査期間は5月1〜7日で、ウェブ上で実施した。

 リモートワークの継続希望を調査したところ、「続けたい」が28.7%、「やや続けたい」が23.0%となり、半数以上がリモートワークの継続を希望しているという。一方で、「やや続けたくない」が6.0%、「続けたくない」が10.0%で、継続を希望していないのは2割を下回る結果となった。

 多くの人がリモートワークの継続を希望するものの、回答者の属性によっては継続を希望する割合に若干のギャップが生じているという。継続希望について、マネージャーの5人に1人は「続けたくない派」(21.3%)だとしている。

 性別でも差異があり、男性がリモートワークの継続を希望しているのは49.4%であるのに対し、女性は63.3%。同様に、「続けたくない」と回答した割合も男性が17.5%に比べて、女性は8.2%としている。

 リモートワークが継続することになった場合の、組織としての懸念に関する調査も実施。上位の回答は、「人材育成が難しくなる」(39.0%)、「業務の進捗が遅くなる」(32.0%)、「売上や達成率等の成果を維持しづらくなる」(28.3%)となっている。

 リモートワークに役に立った、役に立ちそうな施策についての質問では、「オンライン会議ツールの導入・活用」(40.0%)が他の回答を大きく上回っており、「ワークフローツールの導入・活用」(22.3%)、「ビジネスチャットツール、社内SNSの導入・活用」(21.7%)の回答もあった。また「特になし」という回答も24.7%あったとしている。

 カオナビHRテクノロジー総研では、リモートワーク下でのマネジメントをどうすべきかというチャレンジングな課題があるとするなかで、「従業員の採用やエンゲージメント向上、離職防止の文脈でも、企業にとってリモートワークは、積極的に取り組む必要も、そして価値のあるものと言えそうだ」とまとめている。