「デジタルタトゥー」で人生を終了させないために 専門家が教える予防と対策

「デジタルタトゥー」で人生を終了させないために 専門家が教える予防と対策

 若気の至りで自らネットにアップしてしまった恥ずかしい写真や個人情報、不本意ながら報道されてしまった過去のあやまち、トラブル……。ネットに一度書き込まれた個人情報は一生残る。たとえ自分がこの世を去っても、検索すれば出てきてしまう。こうした消せない個人情報を「デジタルタトゥー」と呼ぶが、それが原因で「再就職できない」「結婚を相手の親に反対された」など人生に多大な実害が出るケースが増えているという。デジタルタトゥーを刻まれた人間は、戦々恐々と生きていくしかないのか。インターネット事情に詳しい弁護士法人天音総合法律事務所・代表弁護士の正木絢生氏に聞いた。

 ***

 今年5月から6月にかけて「デジタル・タトゥー」(NHK総合)というドラマが放送された。いまやこの問題はドラマになるほど、ネットやSNS社会を生きる現代人にとって、避けては通れないものなのだ。

 デジタルタトゥーの定義について、正木氏はこう解説する。

「デジタルタトゥーには、ネット上で個人を特定できる名前、住所などの個人情報、あるいは顔写真や裸の写真、逮捕歴や前科、事実無根の情報などがあります。投稿者は他人とは限りません。たとえば自分が出した動画や写真であっても、不本意な形で拡散し消すことができなければデジタルタトゥーといえます」

 正木氏のもとには、デジタルタトゥーに関する問い合わせ、相談が数えきれないほど寄せられるという。

「住所を公表されていたずら目的の人が来てしまい、引っ越しを余儀なくされた」「実名が出ていることでいじめられ、職場にいられなくなった」「転職しようにも、転職活動に影響が出てしまった」など生活面にダイレクトに被害が出てしまったケースも少なくないという。

逮捕歴は削除できない前例も

 デジタルタトゥーの法的解釈は次の通りだ。

「海外では、嘘の情報であれ事実であれ、公開された個人情報が見られないようにするプライバシー権、即ち『忘れられる権利』が認められています。デジタルタトゥーはその権利を侵害しているといえるでしょう」

 ただし例外もあるという。

「たとえば犯罪歴は公共性を有する事実なため、書き込んだ側の表現の自由、それを閲覧する人は公共的な情報を知る自由も認められています。書かれた人、書いた人、それを見た人の権利が対立するという側面があります」

 実際、過去の犯罪歴に関して削除が認められないケースもあった。

 ある男性は、「自分の名前を検索すると5年以上前の児童買春の罪が出てくるので消してほしい」と訴えた。2017年、最高裁は、検索結果を新聞記事などと同じ「表現」ととらえ、検索サービスには今の社会で重要な役割があるとした。児童買春は社会的に強い非難の対象であるため、検索結果は削除できないとしたのだ。

 忘れられる権利は、そのデジタルタトゥーの“刻まれ方”によって、認められる可能性が変わってくるという。

拡散したらすべてを消すことは不可能

 では実際に、ネット上にあるネガティブな情報を消したい場合、どのように対処すればいいのか。セオリーとしては、まずは書き込まれたサイトの管理者に連絡して削除してもらうことだという。

 しかし、管理者に拒否されたり、そもそも管理者がそのデジタルタトゥーをネットに刻んだ張本人という場合もある。削除要請も一筋縄ではいかない。そうしたケースでは裁判所に仮処分の申し立てをすることになるが、投稿があちこちに拡散してしまっている場合は、個別の対処がしにくいという問題がある。

「一度拡散したすべての情報を削除することは不可能です。その場合、グーグルなどの検索エンジンに、検索結果から削除するように要請することが最も効果的です。ネット上には残りますが、ほとんどの人は検索して閲覧するので、検索結果から消えてしまえば事実上アクセスすることは難しくなります」

 これについてもう少し説明すると、たとえばAさんの個人情報が匿名掲示板やブログなどに広く拡散されたとする。そうなると、グーグルでAさんの名前を検索すると、個人情報がわんさか出てきてしまう。

 そこでAさんの情報が掲載されているサイトをグーグルの検索結果から削除すれば、グーグル内で検索してもヒットしなくなる。それと同時に、グーグルの検索技術を利用している「Yahoo!」でも、Aさんの情報は見られなくなる。

 もちろんネット空間にはAさんの個人情報は完全に消えないため、直接URLに飛べば見られてしまうし、「Bing」などグーグルとは別の検索エンジンで調べると出てきてしまうかもしれない。とはいえ、グーグルとYahoo!さえ押さえれば、人目に晒される可能性がグッと減るわけだ。

ネット上では不毛な言い争いは避ける

 さて、個人情報を晒した相手に、損害賠償請求はできるのだろうか。

「第三者による個人情報の書き込みは不法行為に当たるため、削除要請だけでなく損害賠償を請求することもできます。しかし、拡散されている場合は誰が最初に書き込んだのか特定することが難しく、損害賠償請求までには至らないでしょう」

 内容によってはすぐに削除できるか判断が難しいケースもある。裸の画像は明らかに公共性がないためすぐに削除できるが、たとえば「このラーメン屋さんはまずい」といった内容だと微妙なところ。一概に「削除できる」とは言い切れないのだ。

 消すのに一苦労。しかも、すべてきれいに消すことはできないデジタルタトゥー。であれば、そもそも残さないように心がけることが一番だ。しかし、これだけSNSなどが発達していると、なかなかそれも難しい。

「SNSがこれだけ普及している以上、一切載せないというのはなかなか難しいかもしれませんが、個人情報に関わることや写真はなるべく自分から書き込まない。リベンジポルノの可能性のある裸の写真や動画は絶対に撮らせない。また、ネット上のトラブル、言い争いから発展して個人情報が割られて晒されることもあるので、なるべくケンカはせず、恨みを買わないようにすること。本当に些細なところから特定されるので十分に気をつけたほうがいいでしょう。万が一、書き込まれて弁護士に依頼するにしても、『法的措置を取ります』などと攻撃的な言い方をすると、余計に憤慨してしまう人もいるので、慎重に動いたほうがいいと思います」

 今の時代、デジタルタトゥーは誰でも起こりうる災難だ。知らぬ間に自分がデジタルタトゥーを刻まれていないか、まずはエゴサーチをして確認してみるのもいいかもしれない。

取材・文/安楽由紀子

【識者プロフィール】正木絢生 弁護士
東京・永田町と日本橋に拠点を持つ「弁護士法人 天音総合法律事務所」の代表弁護士。消費者トラブルや交通事故・借金・離婚・相続・労働問題など民事案件を主に扱う。メディア取材など実績多数。事務所Webサイトhttps://amane-lawoffice.com/

2019年10月16日 掲載


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