このごろやけに続かないか――と首をひねった向きも多かったのではないだろうか。9月27日、女優の竹内結子さん(享年40)が東京都内の自宅で、自ら命を絶っているのが見つかったが、9月20日にも俳優の藤木孝さん(同80)が都内の自宅で亡くなっているのが発見されたばかりだ。また、9月14日にも、女優の芦名星さん(同36)が自宅で首を吊った姿で発見されている。7月18日の三浦春馬さん(同30)以来、2カ月あまりのうちに4人もの俳優が自死を選んだことになる。

 東京都の小池百合子知事が初めて「いわゆるロックダウンなど、強力な措置をとらざるを得ない」と発言したのは、ちょうど半年前の3月23日だった。

 本誌(「週刊新潮」)はそのころから再三、人の動きを止めれば自殺者が増加する恐れがある、と書いてきた。失業率が上昇し、引きこもってうつになる人も増え、新型コロナウイルスに感染して亡くなる人の数を自殺者数が上回る、という皮肉な結果さえ招く、と警鐘を鳴らしてきた。

 杞憂となってほしかったが、残念ながら、自殺者数については、悪い予想が当たりつつある。厚生労働省と警察庁が集計した速報値によると、8月の自殺者数は1849人。前年同月にくらべ246人増えたのだ。ちなみに、8月に新型コロナに感染して亡くなった人は全国で273人。自ら命を絶った人はその7倍近く、さらには増加分だけで、いわゆるコロナ死の同数に迫る勢いなのである。

 死を招いた原因を、これだと言い切るのは難しいとはいえ、たとえば藤木孝さんはコロナ禍で仕事がなくなり、外出を控えて自宅にこもりがちだったそうで、遺書には「役者として続けていく自信がない」旨が書かれていたという。精神科医の和田秀樹氏によれば、

「外出自粛が藤木さんのような高齢者に与える影響は大きいです。65歳以上では、年齢が上がるほど自殺率が高まりますが、その理由は、加齢によって(脳内で働く神経伝達物質で「幸せホルモン」と呼ばれる)セロトニンの分泌量が減っていくからだと考えられています。外出自粛で日光を浴びない状況が続けば、セロトニンがさらに減るので、生物学的にみても危険な状態です。いまのような生活をさせればさせるほど、高齢者の自殺は増えるでしょう。高齢者の命を守るために自粛しているのに、逆効果になっていると思います」

 新型コロナ禍の影響なしとは到底言えまい。芦名さんと三浦さんの若い二人については、新型コロナとの関係は語られていないが、

「三浦春馬さんなどは報道で、やけ酒を飲んでいた感じを受けました。ショックなことがあった後、眠れなかったり、やけ酒を飲むようになったり、家にこもってウジウジし、人に相談しなかったりするなかで不安感が増強され、さらに飲酒でセロトニンが減少し2、3カ月のタイムラグをへてうつになります」

 人との接触を減らしていれば、うつにもなりやすいということだろう。

「酒飲みの人だと外出は自粛しても家で飲み、お酒の量が増えてしまう。すると、うつでなくてもアルコール依存症になり、自殺の危険性が増します。外出自粛を含め、メンタルヘルスを無視した対策がとられてきた悪影響が、本格的に出はじめています。真面目な人ほどコロナ禍が解決するまで外出しませんが、そういう完璧主義者や“かくあるべし”と考える人ほど、うつになりやすいのです」

 芸能人だから死が公表され、報じられたが、その陰で同様の悲劇が日々繰り広げられている、ということを忘れてはなるまい。

自殺者が8千人増える

 4人の芸能人は、経済的には追い詰められていた気配はないが、それでも命を絶った。経済苦を抱えた人にとっては、死はさらに近くなっているのではないか。経済の実態は、われわれが目にしている数字以上によくないようで、第一生命経済研究所首席エコノミストの永濱利廣氏が言う。

「今年4〜6月期の実質GDPは、前期比年率マイナス28・1%でした。これは今期の落ち込みは前期、つまり1〜3月期比マイナス7・9%で、それが1年続いたら年率でこれだけ落ちる、ということを示しています。しかし1〜3月期に日本経済は、消費増税の影響ですでに悪くなっていた。消費増税の影響も含む実質GDPは前年比で見る必要があり、すると9・9%のマイナスです。統計開始以来、最悪の落ち込みで、新型コロナへの感染を防ぐために強制的に経済を止めた影響が、それだけ大きかったということです」

 それが失業者数に跳ね返るのは、周知の通りで、

「失業者はGDPの悪化に半年遅れて増える関係にあります。4〜6月にGDPがこれだけ落ちた影響が失業者数に大きく反映するのは、10〜12月期以降でしょう。昨年同期比で、失業者が100万人くらい増えてもおかしくありません」

 そして、やはり周知の事実であろうが、それは自殺者の増加に直結する。

「自殺率は失業率と密接な関係がある。仕事は生活の糧であり、社会との接点でもありますが、失業すると収入が途絶え、社会とのつながりも失われて孤立が深まる。先行きに絶望し、自ら命を絶つ人が出てきてしまうのです」

 と説明するのは、中部圏社会経済研究所の島澤諭研究部長である。

「リーマンショック時は失業率が5・1%程度にまで上がりました。今回は雇用調整助成金や無利子融資等が功を奏し、思いのほか倒産は増えていませんが、それでも現在2・9%の失業率は5%を超え、年間2万人前後で推移していた自殺者が、3万人程度にまで増えることが懸念されます。そうなれば、新型コロナ対策として経済活動を抑制した結果ですから、言葉は悪いですが、増えた自殺者は“政策によって殺された人”になると思います」

 加えて、メディアの影響も無視はできまい。国際政治学者の三浦瑠麗さんの話に耳を傾けたい。

「失業率が年内に4%にまで上昇する、というのが大方のエコノミストたちの予測値で、一つのメルクマール(指標)になると思います。ただ、経済への影響は政府の姿勢や人々の行動によっても変化します。直接的な休業要請による被害だけでなく、経済の“気”の部分が損なわれているのが大きいのです。ほとんどのエコノミストは緊急事態宣言発令当初、V字回復やU字回復を前提としていました。自粛した分の反動消費も起きると考えたのでしょう。でも現実には、感染自体は楽観シナリオで抑えられても消費は低迷し、経済は悲観シナリオに沿って進みそうだ、というのが私の感触です。自殺者数は失業率が1%ポイント上昇するごとに4千人増える、という相関があるので、8千人程度増える可能性がある。一番悲観的な予測では、年明けまでに失業率が6%に達するとされていて、そうなれば自殺者は1万6千人も増えてしまいます」

 ところが感染を怖がる人が多いわりに、命を左右する経済に無頓着な人が多いが、三浦さんいわく、

「自殺者数はすぐ目の前には示されないので、感染による死者にくらべて無視されやすい。しかも日本では、コロナが死因でない人も感染していればコロナによる死者数に算入され、水増しされています。さらに失業しない人のほうが多いため、自分も失業するかも、という恐怖感が足りず、共感されにくい。それでもいまのところ、社会全体にとっては経済のダメージによる死のほうが、明らかに深刻な問題です。そして、メディアが感染に対する恐怖を煽り続けるかぎり、冷え込んだ消費は戻らないし、そうした報道が止んでも、行われた恐怖キャンペーンは人々の頭に長く残ります」

 その間、ボーナスや給料が減っていけば、不況の連鎖になるほかあるまい。

大半は女性の雇用減

 ところで、先に触れた1849人という8月の自殺者数だが、内訳にさらなる異変が読みとれた。男性が昨年比60人増えて1199人だったのに対し、女性は186人も増えて650人になっていた。女性の増加が目立ったのだ。これに関し、前出の永濱氏は示唆に富む話をしていた。

「リーマンショックの際は、大企業の製造業や建設業などがダメージを受けて男性の失業者が増え、“男性不況”といわれましたが、新型コロナショックでは、男性よりも女性の雇用が悪化しました。一つは、景気が悪化すると非正社員から整理されますが、そこでは女性の割合が高かったから。もう一つは、感染対策で人の移動や接触を伴うビジネス、つまり宿泊や飲食業、観光業などが壊滅的なダメージを受けましたが、そういう業種は女性の雇用が多かったから。中小企業のサービス産業がダメージを受けたため、女性の雇用を直撃したのです」

 この傾向について、人事ジャーナリストの溝上憲文氏が掘り下げてくれる。

「女性活躍を掲げた安倍政権の下、女性の就業者数は2013年の2707万人が、19年には2992万人に増えました。この間、女性の雇用者も307万人増えましたが、57%に当たる176万人は非正規雇用者で、コロナショックの影響を一番受けたのも、雇用の調整弁に使われやすい非正規雇用の労働者でした。結果、非正規雇用者の総数は今年3月の2150万人が、7月には2043万人にまで減り、減少した107万人の内訳は、男性19万人に対し、女性は88万人と大半を占めました。派遣労働者も同様で、3月に91万人いた女性の派遣労働者は7月に80万人と、11万人も減っています」

 女性の非正規雇用が目立って減った理由だが、

「3密を回避するために事業縮小を余儀なくされた飲食店や小売店のパート従業員、アパレルなどの販売員、観光業従事者など、女性が占める割合が高い業種から雇用が失われたから。安倍前総理は“非正規という言葉を一掃する”と言っていましたが、非正規雇用自体が失われてしまった。また労働政策研究・研修機構の調査によれば、休業の影響も女性のほうが受けやすかったようです。4月時点での休業者は、男性は全体の1・6%にすぎなかった一方、未成年の子どもを抱える女性は7・1%、母子家庭で家計を支える女性は8・7%。子育てに追われる女性、シングルマザーの多くが、学校も休校になり働けなくなっていました」

 むろん、そういう女性に非正規雇用者が多い。女性にかぎらない一人親世帯の苦境について語るのは、「東京家族ラボ」を主宰する家族問題コンサルタントの池内ひろ美さんで、

「一人親世帯は、18歳までの子どもの医療は助成などが手厚いですが、親の医療への福祉保障が薄いと感じます。病気やけがをした子どもに付き添う間の収入補償もなく、子どもの将来への不安も絶えません。コロナ禍で、健康、経済、子どもの将来という不安すべてが、一人親世帯にデフォルメされて表れています。休校による負担も大きく、食費はもちろん、オンライン授業用のPC購入等が負担になっている世帯も多い。そのうえ父子家庭と母子家庭で、平均年収も異なります」

 ちなみに厚労省の調査では、16年度の就労所得中央値は、父子家庭の350万円に対し、母子家庭は169万円。コロナ禍はそんな母子家庭を直撃したようだ。現に、母子家庭の18・2%が食事回数を減らしている、という調査結果もある。また、日本総合研究所チーフエコノミストの枩村(まつむら)秀樹氏は、こんな見解だ。

「コロナ禍で一番打撃を受けたのが夜の街でしたから、そこで働く女性が追い詰められ、自殺に追い込まれたという可能性もある」

 テレワークが進んだことでも女性は追い詰められたようで、溝上氏が言う。

「結果、IT業界などで雇用の需要が高まりましたが、そもそも理系の大卒女性が少なく、専門的な知識や技術が必要なこともあり、女性の雇用吸収力はそれほどでもなかった。それに、スーパーの店員や販売員、介護士や看護師など、社会に不可欠なエッセンシャルワーカーは、現場に行かなければ仕事ができません」

 加えて、人と接触できなくなった人がうつになるなど、テレワークの普及は女性をはじめとする弱者には、キツかったと言うほかない。

「小池さんの顔を売るために」

 そんな折も折、9月20日付の読売新聞朝刊(東京版)に「テレワーク時代 到来」と題する、テレワーク絶賛の全面カラー広告が掲載された。東京都による出稿で、小池知事と島耕作氏の特別対談という体裁がとられていたが、小池氏の顔が選挙広告のように大写しになる一方、島氏は写真でなく絵であった。それもそのはずで、島氏は実在の人物ではなく、弘兼憲史作の人気マンガの主人公なのである。

 しかも対談は、小池知事のプロパガンダであるかのように彼女が一人称で、知事としてテレワークをいかに推進してきたか、「手柄」を延々と語る。一方、「経営のプロ」であるはずの島は、なぜかひたすら聞き役だ。小池知事の話は、たとえばこんな具合であった。

〈私は、4年前に都知事に就任以来、ICT技術の進展も踏まえ、世界で進んでいるテレワークの推進に取り組んできました。都内企業のテレワーク導入率は、コロナ感染症拡大前の今年3月、24・0%でしたが、政府による緊急事態宣言後の4月には、62・7%にまでアップしました。一方、宣言の解除後には、これまで通りの出社勤務に戻す企業も出てきており、このままでは、以前の姿に戻りかねないと危惧しています〉

 要は、自分はコロナ以前からテレワークを推し進め、緊急事態宣言を受けて時流に乗ったが、自粛解除の流れのなかで元に戻る兆しもあって心配だ、と訴えるのだ。そこにはテレワークのデメリットへの考察や、端からテレワークが不可能な職種への配慮は、微塵もない。前出の池内さんは、こう苦言を呈する。

「小池知事の政策には“家族を守ろう”という視点が欠けています。テレワークを進めるなら、家事や子どもへの手当ても必要です。みんなが家にいるようになって、負担が一番大きくかかっているのは、妻であり母なのですから」

 また、東京都の元幹部職員で、『築地と豊洲』の著書がある澤章氏は、

「いつもの流れからすると、この広告も“打て”という小池知事の指示のもと、どこかの代理店を通して打ったのでしょう。コロナがどう振れるかわからない微妙な時期に、マンガの主人公と対談して“テレワークにしましょう”とアナウンスするのは、都民の気持ちとズレていると思います」

 と言い、こう続ける。

「都道府県の産業政策では、地元の中小企業をどう支えるかが中心に置かれるべきで、大企業やグローバル企業を相手にするのは国の役割。そもそも接客を伴う業態などは、テレワークはできません。コロナで苦しんでいる中小企業が多いなか、ファッショナブルに“テレワーク推進”なんて話ではないはず。小池さんの顔を売るために、こんなところに千万単位のお金をかけるのもわかりません」

 自己PR広告に費用を投じるくらいなら、少しでも弱者救済に当てたらどうか。医師で医療経済ジャーナリストの森田洋之氏は、

「8月に自殺者が15%も増えたのは相当なこと。困っても声を上げられない人が大勢いるということで、そういう人たちに社会全体が手を差し伸べるような心遣いができたらいい」

 と話すが、小池知事にはそういう声が耳に入らないのか、それとも耳をふさぎたいのか。しかし、8月の自殺者数は東京都だけで210人で、前年同月より65人も増えているのだ。

「新型コロナで亡くなった人は1500人を超えたところですが、ほとんどが高齢者。特に虚弱高齢者はなんらかのイベントで亡くなる確率が高く、それが新型コロナなのかインフルエンザなのか、というだけの違いです。死亡の前倒しにすぎないなら、そこに至る人生を大事にするほうが重要でしょう。それよりは自殺者の増加にこそ関心を寄せるべきです」(同)

 自治体等による自粛要請は解除されても、新型コロナを実態以上に怖がる社会に自粛ムードが漂う以上は、死ぬ必要がなかった人たちの命は守れない。ほんとうに怖いものはなにか、そろそろ気づくべきである。

「週刊新潮」2020年10月1日号 掲載