故郷の就職は地獄

 本州中部地方の某市──。駅前には、この町からノーベル賞受賞者を輩出したことを示す案内が掲げられている。丸山利香さん(仮名・29歳)は高校までここに育ち、卒業後は都内の国立大学に進学した。数年前、老いゆく家族とともに、自然豊かな地で暮らしたいと考え、ふるさとに戻った。

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 理数系の学部を卒業した彼女は就職に困ることもない、世間では才媛と呼ばれる経歴の持ち主だ。

 実際、東京の大企業からの内定もでた。しかし、それを蹴っても、地元に帰ろうと決意したのだ。コロナ禍の前ではあったが、折しも二拠点居住ブーム、地方移住ブームであり、自治体や傘下団体によるIターン、Uターンのための就労説明会は都内で連日のように開かれていた。

 丸山さんは県内でも大手の会計事務所に就職し、仕事をしながら地道に公認会計士試験に挑戦しようかな、という考えも芽生えた。

 将来は実家で家族の面倒を見ながら、独立して公認会計士の事務所を構えてもいいかな。そんな夢もあってのUターン就職を果たしたのだった。

 だが、就労1日目から「ウソ」が発覚した。丸山さん御本人に語っていただこう。

「入社初日に事務所の理事長から、『男性は総合職だが、女性は事務職だ』と言われました。もちろん求人広告には、そんなことは全く書いてありませんでした」

 だまし打ちのような、差別的待遇の告知であった。それに加え、就業開始時間の朝8時半前には出社し、事務所内外の清掃を言い渡されたという。

「これも新入社員のなかでも女性だけの仕事でした。抗議すると、ようやく男性にも外を掃かせるようにはなりましたが、要は家庭と会社を同じように考えているんですね。女は家事と掃除、男は外で仕事みたいな、いつの時代かと思うような感覚が、地方ではいまだに当たり前です。やっぱり、大学を出てきてUターンしてきた同世代の女子に訊いても、県内の企業は県庁や市役所など役所をのぞけば、どこも民間はそんな感じだっていうんです。時代錯誤も甚だしい。これにハローワークや労基署も気づいていながら、スルーして地元企業とうまくやっているのが腹立たしいです」

いまだに残る男尊女卑

 さらには、である。

「入社時の社員教育がまたすごくて、女性社員の同僚や先輩とは個人的な連絡先の交換やプライベートでのやりとりをしないよう言われました。その理由が全くおかしくて、『女性職員同士が結託すると、ろくなことを言わないから』だそうです」

 社内で、立場や待遇の違いを、露骨に言葉や態度で示すのもよくあることだという。

「パートさんに対しては名前で呼ばずに『おまえ』です。場合によっては無視することも。そして、男性社員たちは自分が誤っていることを女性から指摘されると、みんなの前で逆に大声で叱責したりします」

 そんな職場に嫌気が差した丸山さんは、結局、帰郷後わずか1年ほどで東京に戻り、現在は「男女平等」の商社で経理担当として、意欲的に働いている。

 彼女がUターン就労をあきらめる決定打となったのが、事務所の理事長による発言だったという。

「女性は結婚して子どもを産んだら、仕事に責任持てないでしょ? どうせ辞めるのに、高い給料を払ったり役職に就けたりはできないよ」

女は子供を産む道具

 たとえ、それが本音であったとしても、今やそれを言葉に出せば“大いなる罪”になることを、都会のサラリーマンならば十分に分かるはずだ。

「でも、こんな会話が平然とおおっぴらに交わされているのが、地方の会社なんです。Iターン、Uターンを謳う前に、行政もこういう経営者への指導や、就労環境の改善にもっと力を入れるのが本来ではないでしょうか」

 2018年7月、私は『誰も教えてくれない田舎暮らしの教科書』(東洋経済新報社)を上梓したが、そこで「移住すれども定住せず」という現実を指摘した。

 田舎の生活は想像以上にストレスであり、予想外の出費も少なくなく、数年で都市部に戻る人は少なくないのだ。

「地方の就労現場は、『就労すれども定着せず』です。地方自治体で就労支援を担当している人でさえ、求人情報に対する応募者数しか見ていません。職場環境そのものの改善にも努力すべきだと思います。なぜ若者が東京や大阪に出たっきり帰らないか、女は子どもを産む道具だくらいに考えている経営者がたくさんいるからですよ」

 丸山さんは冬のある日、駅前近くのショッピングモールの通路のベンチで、夕刻、うなだれて1人泣いていた。

 彼女のベンチの向こうには雄大な富士山がきれいな稜線をのぞかせていた。富士山の荘厳な景色の前で泣き晴らす女性に、ショッピングモールを行き交う者は誰も声をかけなかった。

嫁の人数はカウント外

 筆者は、思わず声をかけた。

「どうされましたか?」

 そう問いかけると、これまで紹介した話を打ち明けてくれたのだ。丸山さんによれば、外から嫁いできた若い女性らの苦労も多いという。

「旦那の実家から贈り物が届けば、必ず嫁の分は抜いてある。息子夫婦に饅頭が送られてきた時、息子と嫁と孫2人の4人家族ならば、饅頭は3つ。嫁の分はない。私らが嫁いできた時も、そういう扱いだったから。嫁は人間として勘定に入れないのがならわし」(87歳の地元女性)

 それがしきたりの地である。

「嫁いできて半世紀経っても、女は公民館での発言は許してもらえない」(74歳の地元女性)

 地元自治体がUターン、Iターンの就労率達成を謳うのはいいだろう。だが、今どきパワハラ、セクハラが蔓延した場所に留まり我慢し続けるほど、地方の若者とてバカではないのだ。

 なお、筆者が丸山さんの体験を記事にしても大丈夫かと訊ねると、こう応えた。

「ぜんぜん大丈夫ですよ。あの人たち、自分たちの生活圏の外で何を書かれようが、言われようが、痛くも痒くもないんです。田舎で世間体といえば、自分が住んでいる半径10メートルくらいなので、痛みを感じる感覚がないんです。ネットで自分たちのことを書かれようが言われようが、関係ないんですから」

 いやはや、恐ろしい“世界観”である。文化の違いにより、移住先が地獄と化すのは決して他人事ではない。まずは日常作法の全てを把握する、それくらいの覚悟を持った方がいいだろう。

清泉亮(せいせん・とおる)
1962年生まれ。近現代史の現場を訪ね歩き、歴史上知られていない無名の人々の消えゆく記憶を書きとめる活動を続けている。

週刊新潮WEB取材班編集

2021年1月12日 掲載