2019年12月、衝撃的なニュースが駆け巡った。抗菌薬が効かない「耐性菌」のために、日本国内だけでも年間8千人以上の人が命を落としているという。耐性菌が増える背景として、「風邪には抗菌薬」の大誤解も無視できない。AERA 2020年1月20日号から。



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 昨年12月、国立国際医療研究センター病院(東京)のグループは耐性菌に関する衝撃的な調査結果をまとめ、発表した。

 耐性菌によって、国内では年間8千人以上が死亡している可能性がある──。

 耐性菌とは、抗菌薬(抗生物質)が効かない、つまり、抗菌薬に耐性を持つ菌のことだ。

 調査の対象はメチシリン耐性黄色ブドウ球菌(MRSA)と、フルオロキノロン耐性大腸菌の2種類だ。黄色ブドウ球菌は、我々ののどや鼻、皮膚などにも存在し、食中毒や、にきびやおできなど化膿性疾患を引き起こす。大腸菌は腸内にいる細菌の一種で、下痢などを引き起こす病原性のものもある。それぞれがメチシリン、フルオロキノロンという抗菌薬に対して耐性化したものだ。厚生労働省が全国にある約2千の病院から集めた患者の血液から見つかった菌の検出率のほか、菌血症の死亡率のデータから推計したという。

 調査によると、2017年のMRSAでの推計死者数は4224人、フルオロキノロン系に耐性のある大腸菌では3915人だった。これまでも、各地で単発的に耐性菌関連の死亡例がニュースになったことはある。だが、全国でまとまった推計が出されたのは、今回が初めてだ。同病院の情報・教育支援室長、具芳明(ぐよしあき)医師(47)はこう説明する。

「薬剤耐性(AMR)の問題は日本では以前から問題になっていたし、世界的にも増えていると言われていました。医療機関で働いていると、種類も感染も増加しているという感覚があります。対策を進めるためにも、現状把握が必要です」

 さまざまな耐性菌から、主要な二つを選んだ。

「MRSAは長い間、薬剤耐性菌の代表のような存在で、減少傾向にはあるものの、数は一番多い。ある意味ポピュラーでよく知られた耐性菌です。平成の歴史は薬剤耐性菌の院内感染対策の歴史でもありましたが、その主なターゲットがMRSAで、これはまず調査の対象とするべき菌でした。一方で、ずっと増えているのがフルオロキノロン耐性大腸菌です」

 私たちの体の表面も内部も、さまざまな細菌にまみれている。普段はそれらは私たちの健康に何の問題も起こさないケースがほとんどだ。だが、たとえば、高齢者や小児、あるいは大手術を受けて免疫力が低下している人などが、緑膿菌に感染して肺炎を起こすケースがある。こうした危険な状況を防ぐため、抗菌薬が使われる。だが、この緑膿菌が耐性菌だった場合、抗菌薬が効かないために治療が遅れて肺炎を治すことができず、最悪の場合、死にいたる事態も起こりうるのだ。

 AMRの問題は、今の医療界の大きな課題だ。関係者が危機感を募らせている耐性菌は、なぜできるのだろうか。

「もともと世の中にわずかにある耐性菌がスペースのできたところを利用して増えていくのと、抗菌薬を使うことによって突然変異でその耐性菌ができてしまうのとが、耐性菌が発生する主なメカニズムです」(具医師)

 例えば大腸菌の場合、一般によく使われるフルオロキノロンという薬剤によって腸の中の菌がダメージを受ける。減ったり、弱ったりしていく菌がある一方で、もともとある、耐性を持った菌はもちろん生き残る。そこで生き残った菌は空いたスペースを利用して勢力を拡大していく、といったイメージだ。

 他人からもらう耐性菌もあれば、自分の体の中で変異してしまう耐性菌もある。メカニズムはさまざまだが、基本的には「使いすぎると耐性ができやすい」。つまり、抗菌薬を不必要に使うのは、避けるべきだという。

 そして、不必要な抗菌薬処方の、代表的な例は私たちの身近にあった。風邪だ。ウイルスが原因になる風邪に抗菌薬は無用だ。感染症教育を受けた多くの医師も風邪に抗菌薬の効果がないことを知っている。ところが、「風邪には抗菌薬」の誤解は、世間では根強い。

 もしあなたが、「風邪やインフルエンザには抗菌薬が効く」と信じ、「早く治したいから抗菌薬をください」と主張すれば、医師も渋々処方するかもしれない。だが、その事実に基づかない不必要な選択が、人の命を奪いかねない耐性菌の増殖と無関係ではないとしたらどうだろうか。

 一昨年2月のインターネット調査によると、「風邪やインフルエンザに抗生物質は効果的」という設問を「間違い」と正しく判断できたのはわずか22.1%。4割以上が効果的と考えていることがわかった。

 風邪に抗菌薬を処方する医師もいる。公益社団法人日本化学療法学会が昨年発行した雑誌に、感冒(風邪)の患者の41%以上に処方する医師が約2割いるというデータがある。

「風邪で抗菌薬が必要だったとされる割合はもっとずっと低く、ある調査ではおよそ7%に過ぎません」(具医師)

 具医師によれば、中途半端な量の抗菌薬を服用するのも、耐性菌をつくるリスクになるという。身に覚えがある人もいるかもしれないが、病院で処方され抗菌薬を飲んでいたが、症状が治まった気がして服用を途中でやめる。別の機会に自分で判断し、残りをなくなるまで飲んでしまう。これも耐性菌をつくるきっかけになるという。

 今回の取材で医療関係者から多く聞かれたのが、「患者から強く求められれば、クリニックなどを経営する開業医は処方せざるを得ない」という声だった。

 だが、啓発を行う医師たちもいる。東京・中目黒。嘉村洋志医師(41)と瀬田宏哉医師(36)が18年に開院した「ロコクリニック中目黒」は、夜間診療などで地元の人たちに重宝されている。開業前に勤務していた病院では、ともに救急医として軽症から重症まで多くの患者をみてきた。2人は口をそろえる。

「抗菌薬は必要とされる細菌性感染症にだけ使うものです」

 ロコクリニック中目黒では、待合室や診察室にAMRに関するパンフレットを置いて、患者の理解を助けている。風邪で抗菌薬の処方を求められるケースもあるが、「不必要と説明します」。場合によっては不要な抗菌薬を欲しがる患者に不満を持たれ、ネットで批判的な口コミを書き込まれることもある。それでも抗菌薬を安易に出さないのは、徹底した考えがあるからだ。嘉村医師と瀬田医師は言う。

「風邪の患者さんを診ることが多いクリニックだからこそ、できる啓発活動がある」

 海外はどうか。オレゴン州在住の循環器、内科専門医、河田宏医師(41)によると、米国では入院中の患者に対して、感染症に詳しくない医師が抗菌薬を自ら決めて処方するという状況はあまりないのだという。

「入院中の患者の主治医はホスピタリストと呼ばれる内科専門医が担当することがほとんどです。良くも悪くもすぐに専門家にコンサルトする傾向があり、ホスピタリストや、それ以外の主治医が判断に困る症例があれば、必要に応じて感染症の専門家に助言をもらいます」

 仮に、感染症に詳しくない医師が、幅広い細菌に効くことから医師が安易に使いがちになるような抗菌薬を処方した場合、チェック体制も機能する。

「薬剤師から指摘を受けて、感染症委員会などで適当でないと判断された場合は変更を求められることもあります」(河田医師)

 また、開業医に関して、米国では日本と違い、内科や家庭医以外の医師が風邪や肺炎などを診察することはあまりないという。内科医や家庭医は外来診療に必要な訓練を受けており、「不必要な抗菌薬を処方する可能性は低い」(同)と指摘する。(編集部・小田健司、川口穣)

※AERA 2020年1月20日号より抜粋