テレビやスマホにとめどなく流れてくる新型コロナウイルスのニュースや関連映像。自粛ムードが続き、不安も高まるが、受け取る情報の多さも疲れにつながっている。 AERA2020年3月30日号は、消費者行動とメディアとの関係から、不安や閉塞感の「正体」を分析する。



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 マスクやトイレットペーパーを求めて開店前のドラッグストアにできる長蛇の列、長引くテーマパークの営業休止、花見や歓送迎会などの自粛──。

 テレビをつければこんな映像が繰り返し流され、スマートフォンを見ればニュースやSNSのタイムラインに新型コロナの情報が並ぶ。覆い尽くすような医療や社会の情報の多さに、とらえようのない不安感を覚えた人も多いのではないだろうか。

■「予言の自己成就」現象

 自粛ムードがたちこめるなか、コンビニに行けばマスクはいつも売り切れ。おまけにトイレットペーパーやティッシュもない。その空っぽの棚を見るたびに、不安に襲われる。今回のような商品不足の現象が起こったのはなぜか。噂やデマに惑わされた結果なのか。

「噂が原因で消費者が買いだめに走ったわけではありません」

 災害情報論が専門の東京大学大学院情報学環総合防災情報研究センターの関谷直也准教授(44)は、そう指摘する。

 メディアでトイレットペーパーの売り切れの様子が報道されたりネットでそれについてのコメントや写真が出回ったり、また、店舗で売り切れている状況を直接見ることによって、心配になった人が購入する。その状況がまたメディアに報じられる。

「この繰り返し自体がトイレットペーパー不足という現象を引き起こしているといえます」(関谷准教授)

 実際は不足していないのに、「トイレットペーパーが不足している」という状況認識に基づいて購入に走るという行動を多くの人がとることによって、「不足」が事実化していくという流れだ。関谷准教授が続ける。

「これは『予言の自己成就』と呼ばれる現象です」

「予言の自己成就」とは、何らかの予期が単なる思い込みだったとしても、意識的または非意識的にその予期を実現するような行動をとることによって現実になることがあるという社会学の用語だ。

■少数派の行動が拡散

 関谷准教授とサーベイリサーチセンターが行った「新型コロナウイルス感染症に関する国民アンケート」の調査結果では、新型コロナウイルスを知ってから現在までの買い物の変化として、トイレットペーパーを「通常よりも多めに買った」か「通常よりも多めに買いたかったが、買えていない」が合わせて16.8%、残りの8割以上は「通常と変わらない」か「買っていない」と答えた。

「普段よりも余計に買った人は1割から2割くらいで、ほとんどの人は普段と変わらない行動をしています」(関谷准教授)

 たった1割か2割の人の行動が波及し、それがメディアを通して拡散されることによってこのような事態に陥っているといえる。また、災害時はガソリンなどの燃料不足で輸送が遅れ物資不足が起こるケースはあるが、今回はそれとは違う。購買行動が原因で起こっているので、本来はすぐに解消されてもおかしくない。しかし、解消されずにいる状態だ。

「そもそも一番の問題は、新型コロナウイルスの感染拡大に対する不安なので、感染症を広げないことが大事です。それをあたかも噂や物不足の方が混乱の要因であるかのように言うこと自体が問題だと思います」(関谷准教授)

 世界保健機関(WHO)は3月11日、新型コロナウイルスの感染拡大について、世界的な流行を意味する「パンデミック」の状態だと認定したが、それ以前の2月2日の段階で、新型コロナウイルスの感染拡大には「巨大な『インフォデミック(infodemic)』」が伴っていると警告していた。これは「正確なものとそうでないものが入り交じった過剰な情報が、信用に値する情報源と信頼できるガイダンスを必要な時に見つけることを難しくしている」 ことからだった。SARSや中東呼吸器症候群(MERS)といったいままでのケースと、新型コロナウイルスの大きな違いだとも指摘されている。

■1週間で2千万のコロナ関連ツイート

 では、ツイッターではどれくらい情報が流れているのか。

 3月10日からの7日間で書き込まれた新型コロナウイルスに関するツイート数(言語別)の調査をツイッター社に依頼した。すると、グローバルで英語が約4900万だったのに対し、日本語は2千万。スペイン語は610万、イタリア語は120万だった。「ツイート好き」で知られる日本だが、この数はやはり多い印象だ。

 一連の「コロナ疲れ」は、正しい情報もデマもないまぜにした情報過多がもたらしているといえなくもない。そして、いつの間にかその感覚にも麻痺(まひ)し、「もういいや」と消沈してしまう。

 感染症の世界的な流行はこれまで30〜40年周期で発生してきたが、そのたびに人類は新種のウイルスに悪戦苦闘してきた。『感染症の世界史』の著書がある元国連環境計画上級顧問の石弘之さんは、歴史的にみて「最大のウイルス対策は正確な情報の伝達にある」と言う。

「『ここまではわかっている』『これはまだわかっていない』といった形で誠実に情報を発信していくしかない。信頼できる情報発信がないと、みんな情報を消化しきれなくなります。ちぐはぐな発言やころころ変わる政策などは、ウイルスに味方をするだけです」

 2017年に東京都が報告した「健康と保健医療に関する世論調査」によると、保健や医療に関する情報の入手方法は「テレビ」が78%と圧倒的な割合を占める。石さんが言う。

「テレビが流す新型コロナウイルスに関する情報が、そのまま信じられてしまいます。閣僚の記者会見よりも、ワイドショーのコメンテーターの解説が信じられやすいということです」

■メディアの距離の近さ

 東京工業大学リベラルアーツ研究教育院の西田亮介准教授(36)は、日本のメディア環境の特殊性として、「テレビの影響力の大きさ」を指摘する。

 ざっくりとした計算として「視聴率1%で100万人」とよく言われるが、それ程の視聴者がいるのは世界的に見て珍しい。また、インターネットとマスメディアの距離の近さも日本の特徴だ。ネットの話題がテレビなどで取り上げられ、再度、ネットでバズる。

「このようなマスメディアとネットのある種の共犯関係が、耳目を引く情報が大量に流通する情報過多の環境を生み出していると思います」(西田准教授)

 では、どうすべきか。

「個々人が頑張って何とかしようとするのは基本的に難しい。政府の広報とメディアの切磋琢磨が重要です」(同)

 政府広報でいうとSNSを通じたリスクコミュニケーションが他国と比べて十分ではない。WHOにしろCDC(米国疾病予防管理センター)にしても、SNSを通したコミュニケーションに積極的だ。

 日本でも政府のSNS発信は始まっているが、政府や厚生労働省のアカウントのフォロワー数はまだ少なく、十分にリーチしていない状況だ。西田准教授が続ける。

「しっかり読まれつつ信頼され、社会の不安の声にこたえられる適切なコミュニケーションをSNSでも行う必要があります。同時に、政府がSNSによるコミュニケーション技術を向上させると、世論を誘導するような危険性もあるため、メディアが注意深く報道していくことも必要です」

(編集部・小柳暁子)

※AERA 2020年3月30日号