東海大野球部、近畿大サッカー部などスポーツ強豪校で部員の大麻使用疑惑が相次いだ。背景にはいったい何があるのか。AERA2020年11月2日号では、スポーツエリートたちを取り巻く教育の根深い問題に迫った。



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 大学のスポーツ強豪校で、選手の大麻使用が相次いで発覚している。読売ジャイアンツの原辰徳監督ら多くのプロ選手が輩出した東海大学で10月17日、硬式野球部員数人が大麻とみられる薬物を使用した疑いがあることが発覚。21日には2人の使用を確認した。5日には、関西学生リーグ1部の近畿大学サッカー部が部員5人の大麻使用の疑いがあると発表。今年1月には、関東大学リーグ戦1部で昨季2位の日本大学ラグビー部の部員が大麻取締法違反(所持)の疑いで逮捕されている。

■スポーツ漬けで育つ

 大学スポーツのエリートたちが、なぜ薬物に溺れるのか。

 医療・スポーツ・健康に関する調査、研究等を行うGMSSヒューマンラボ代表で、医師でもある安藤裕一さん(59)は、「大学入学までの育ち方と、大学運動部の環境に問題があるのではないか」という。国際武道大学の非常勤講師を務めるなか、同僚や他校の体育系学部教員の間で話題になるのが、大学生の精神の低年齢化だ。

「ひらがなだらけのレポートを平気で提出する。中学生かと思うような学生が増えている」

 と安藤さん。核家族化、スマートフォンの出現もあって対面交流が少ないなど一般的な背景に加え、スポーツエリートは小学生時代からスポーツしかせずに育つケースが少なくない。

「(保護者やコーチから)勉強する時間があったら練習しなさい、大学にはスポーツで行けるからといった育て方をされた子どもは、スポーツ以外のことを経験して見聞を広げる機会とともに、自分で考え判断する余裕も奪われてしまう」(安藤さん)

 そのうえ、運動部は寮などで集団生活をする時間が長く、先輩後輩の縦社会の関係が形成されやすい。先輩に大麻を勧められると断ることができないという構図ができてしまう。

「それまで自分で判断する機会がほとんどなかった学生は、薬物使用が自分や周囲に与える影響について考えることができず、周囲に流されがち」(同)

■教員もプロも厳しい道

 一方で学生たちの絶望感も垣間見える。前出の三つの運動部は、どこも大所帯だ。近大サッカー部60人程度、日大ラグビー部150人、東海大野球部は約130人。どの競技も十数人から20人しか試合に出られず、1軍をトップに4軍、5軍の階層社会で、「どうせオレなんて」と自暴自棄になりやすい。

 将来への不安も大きい。昭和の頃はまだ可能性があった体育教員への道は、少子化と専科時間の削減で狭き門だ。2020年度の公立高校体育教員の採用試験合格倍率は、東京都こそ6.8倍だが、福島59.0、群馬44.5と地方はいたって厳しい。終身雇用が約束された実業団スポーツは廃れ、プロになれるのはひと握りだ。

 自分で考え判断することが苦手な大学生が少なくない実情があるのに、指示命令に従わせるだけで、主体性を引き出す指導への転換が図れていない。つまり、大人たちが歩んできた道とは違う道なのに、歩き方は古いまま。アスリート教育が時代にミスマッチなのだ。

 関西圏のある競技の強豪高校顧問は、大学側にこう注文を出す。

「薬物を含め学生の身の回りにある問題をミーティングで話し合い、部内に薬物を許すような土壌がないか、学生に考えさせる時間を定期的に作ってほしい」

 前出の安藤さんによると、大麻は習慣的に使用することでさらに強い刺激を求め、他の薬物へも移行しやすいという。

 大学スポーツから大麻を根絶させるために、大学だけが努力すればいいわけではない。安藤さんはこう力を込める。

「小中高と、圧迫するのではなく主体性を持たせる指導に転換し、自立した人間育成を目指すべき。薬物使用という社会規範を破った大学生を処分し非難するだけでは、再発防止はできない」

(ライター・島沢優子)

※AERA 2020年11月2日号