新型コロナウイルスは感染症としてだけでなく、メディア業界を変えた存在としても記録されるかもしれない。感染症が世界的に広がる「パンデミック」になぞらえて「インフォデミック」と呼ばれるほどデマや不確かな情報が広がる状況に、世界中のファクトチェッカー(情報検証者)たちが連携を強めている。(古田大輔)

国際ネットワークで情報検証を共有

「この問題に一緒に対処しないか?」

1月24日、アメリカに本拠を置く国際ファクトチェックネットワーク(International Fact-Checking Network, IFCN)の担当者が、世界のファクトチェッカーたちに、コロナウイルスに関するミスインフォメーション(誤情報)やディスインフォメーション(虚偽情報)の検証への協力を呼びかけるメールを送った。

行動は早かった。このメールの翌日には趣旨に賛同したメンバーで情報を共有する体制ができた。各自が所属する組織でファクトチェックした情報を共有し、お互いにその要約や抄訳の掲載を可能にした。

IFCNはそのホームページで各国で検証されたデマをまとめて紹介する記事を立て続けに出している。#CoronaVirusFacts #DatosCoronaVirus. (datosはスペイン語で情報)という共通ハッシュタグも使われている。

日本からファクトチェック・イニシアティブも参加

日本ではファクトチェック・イニシアティブ(FIJ)がこの活動に参加している。FIJはIFCNのガイドラインなどを参考に活動しており、現在、国内で12、海外でIFCNを含む3つの組織と協力してファクトチェックの普及啓発活動を続けている。

実際にファクトチェックを実施しているのはBuzzFeed Japanやインファクトなどの「メディアパートナー」だ。大手メディアでは毎日新聞、中京テレビ、琉球新報が入っている。

コロナウイルスに対しては、特設のファクトチェックサイトを設立した。「チェック済みの情報(国内)」「チェック済みの情報(海外)」「あやしい情報要注意リスト」「正しく怖がるためのリンク集」の4つにまとめて情報を発信している。