本日のマザーズ市場では、前日の米ハイテク株安を受けて朝方売りに押される場面もあった。しかし、菅新政権がデジタル庁を来年設置する方針を示したことで、マザーズでもIT関連株を中心に買いが入った。マザーズ指数の日足チャートを見ると、上昇する5日移動平均線が下値をサポートする形となっており、強調展開が続くとの期待も増したようだ。ただ、4連休を前に売買はやや低調だった。なお、マザーズ指数は反発。終値ベースで年初来高値を更新し、2018年4月以来の高値水準となる。売買代金は概算で1783.98億円と前週11日以来の2000億円割れ。騰落数は、値上がり195銘柄、値下がり121銘柄、変わらず8銘柄となった。
 個別では、時価総額上位のラクス<3923>、フリー<4478>、JMDC<4483>などが上昇。売買代金上位ではティアンドエス<4055>、マクアケ<4479>、サンバイオ<4592>などが買われた。また、仮想通貨関連のリリースが材料視されたグローバルW<3936>、オンライン資格講座のKIYO<7353>はストップ高水準で取引を終えた。一方、時価総額トップのメルカリ<4385>は軟調で、売買代金トップのBASE<4477>も利益確定売りに押された。Mマート<4380>は前日までの急騰による過熱感から売りがかさみ、今期業績見通しが嫌気されたバンクオブイノベ<4393>はストップ安を付けた。