日経平均は3日ぶり反落、ハイテク株中心に利益確定売り

日経平均は3日ぶり反落。2日の米国市場でNYダウは初めて22000ドルの大台に乗せたものの、ナスダック総合指数は小幅反落となった。円相場は前日と同じ1ドル=110円台半ばから後半で推移し、本日の日経平均は14円安と小幅に下落してスタートした。寄り付き後は前日買われたハイテク株を中心に利益確定売り優勢となり、日経平均は前引けにかけて一時19985.40円(前日比94.64円安)まで下落する場面があった。米雇用統計の発表が明日予定されてこともあり、後場は軟調もみ合いが続きこう着感の強い展開だった。

大引けの日経平均は前日比50.78円安の20029.26円となった。東証1部の売買高は16億8063万株、売買代金は2兆2439億円だった。業種別では、輸送用機器、その他製品、電気機器が下落率上位だった。一方、空運業が3%超上昇したほか、卸売業、パルプ・紙が上昇率上位だった。

個別では、売買代金トップの任天堂<7974>やトヨタ自<7203>、ソフトバンクG<9984>、三菱UFJ<8306>、SUBARU<7270>、JT<2914>などがさえない。SUBARUは取引時間中に決算発表し、下げ幅を広げた。東エレク<8035>は2%超安。決算発表のカシオ計<6952>や日立造<7004>は商いを伴って7%前後の下落となった。また、住友精化<4008>、文化シヤタ<5930>、UACJ<5741>などが東証1部下落率上位に顔を出した。一方、三菱商事<8058>が3%高となったほか、ソニー<6758>、みずほ<8411>、ファーストリテ<9983>などは小幅に上昇。ANA<9202>や住友商<8053>は決算を受けて大きく買われた。また、第1四半期決算や業績予想の上方修正が好感された古河電工<5801>や、イソライト工業<5358>、大阪工機<3173>がストップ高で取引を終えており、新規アプリをリリースしたエムアップ<3661>も東証1部上昇率上位に顔を出した。

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