日経平均は反発。米国市場では、1日から6日までの4営業日でNYダウが681ドル下落した。米中摩擦再燃への懸念が浮上したうえ、雇用者数の大幅減少など経済指標の悪化も嫌気された。5連休明けの日経平均は米株安や円高進行を受けて150円安からスタートすると、朝方には一時19448.93円(前営業日比170.42円安)まで下落。後場に入ると中国の4月貿易統計の改善を好感し、一転して19720.87円(同101.52円高)まで上昇する場面もあったが、一段の上値を追う動きは乏しく伸び悩んだ。

大引けの日経平均は前営業日比55.42円高の19674.77円となった。東証1部の売買高は13億5134万株、売買代金は2兆2877億円だった。業種別では、その他製品、金属製品、電気機器が上昇率上位だった。一方、空運業、保険業、陸運業が下落率上位だった。東証1部の値上がり銘柄は全体の51%、対して値下がり銘柄は46%となった。

個別では、ゲームソフト「あつまれ どうぶつの森」の好調が伝わった任天堂<7974>のほか、東エレク<8035>やキーエンス<6861>といったハイテク株が堅調。中小型株ではタカラバイオ<4974>が商いを伴って大幅続伸し、レーザーテック<6920>なども賑わった。アイロムG<2372>は連日のストップ高。決算発表銘柄では野村不HD<3231>などが大幅高となり、電算システム<3630>は買い気配のままストップ高比例配分となった。一方、東証1部売買代金トップのソフトバンクG<9984>やトヨタ自<7203>、ファーストリテ<9983>、武田薬<4502>は軟調。東京海上<8766>が5%超下落したほか、新型コロナウイルスの影響が懸念されるJAL<9201>やANA<9202>は揃って大幅安となった。今期の大幅減配が嫌気された丸紅<8002>は後場急落。また、千趣会<8165>などが東証1部下落率上位に顔を出した。