日経平均は続伸。11日の米国市場ではハイテク株を中心に売りが広がり、NYダウは104ドル安と8日ぶりに反落した。ただ、米長期金利の上昇(債券価格は下落)とともに、円相場が1ドル=106円台後半まで下落。本日の日経平均は2円安からスタートすると、朝方には一時22670.74円(前日比79.50円安)まで下落したものの、その後一転して22874.37円(同124.13円高)まで上昇するなど方向感に乏しい展開となった。後場に入ると円安進行を支えにプラス圏で推移したが、上値追いの動きは鈍くこう着感を強めた。

大引けの日経平均は前日比93.72円高の22843.96円となった。終値としては7月21日以来の高値水準。東証1部の売買高は14億9113万株、売買代金は2兆5602億円だった。業種別では、鉄鋼、石油・石炭製品、電気・ガス業が上昇率上位で、その他も全般堅調。非鉄金属のみ下落した。東証1部の値上がり銘柄は全体の76%、対して値下がり銘柄は22%となった。

個別では、トヨタ自<7203>や任天堂<7974>がしっかり。三菱UFJ<8306>や三井住友<8316>といったメガバンク株は2%前後の上昇となった。内需・ディフェンシブ系銘柄でも資生堂<4911>やJR東<9020>、OLC<4661>が強い値動き。決算発表銘柄ではNTT<9432>やENEOS<5020>が買われ、新日電工<5563>や荏原<6361>は大幅高となった。また、ダントーHD<5337>はストップ高水準で取引を終えた。一方、売買代金トップのソフトバンクG<9984>は2%超の下落。決算はさほどネガティブに受け止められたわけでないが、米ハイテク株安が重しとなったようだ。ソニー<6758>や東エレク<8035>もさえない。携帯電話事業の投資負担の重さが嫌気された楽天<4755>は7%超下落し、前日賑わったエーザイ<4523>も買いが続かず急反落。また、ビーグリー<3981>などが東証1部下落率上位に顔を出した。