ソフトバンクG、KLab、鹿島など

<9984> ソフトバンクG 8938 -85
もみ合い。第1四半期決算の営業利益は前年同期比50.1%増益の4792億円。Vision FundがNVIDIA株式価値増加により1052億円の利益を計上、想定を大幅に上回る決算に。好調なスプリントの決算を背景に、評価益を除いたベースでも、市場想定線は上回ったとみられる。ただ、国内通信事業は減益であったとみられるほか、焦点の米国携帯再編も具体的な話は聞かれず、積極的な上値追いの展開とはならず。

<6740> JDI 198 -1
伸び悩んでもみ合い。4000人規模の人員削減を含む構造改革案をまとめ、外部資本を受け入れる検討に入ったと報じられた。構造改革による収益力の強化や資金支援による当面の財務懸念後退などはポジティブだが、抜本改革は想定されていたため、大きなインパクトには繋がらず。スマホ向け液晶需要の先行き懸念なども払拭しきれず、期待視する動きは限定的。なお、大幅な特損計上に関しては織り込み済みの範囲内と。

<6674> GSユアサ 562 +45
大幅続伸。走行距離を2倍に伸ばす新型電池の量産を2020年にも開始すると報じられている。走行距離はガソリン車に近づくこととなり、電気自動車普及のネックとされていた充電設備の少なさに対する懸念は後退することになる。欧州を中心に市場拡大が想定され、リチウムイオン電池関連は足元で人気化が目立っていた中、相対的に同社の出遅れ感は目立っており、今後の出遅れ修正を期待する流れが強まる形に。

<6727> ワコム 444 +40
大幅続伸。前日に第1四半期の決算を発表している。営業損益は1.4億円の赤字となり、前年同期比では13億円超の損益改善となった。上半期計画4.7億円の赤字からみて、想定比でも赤字幅は縮小したとみられる。タブレット・ノートPC向けの売上高が51億円と、前年同期比約倍増しており、市場の期待を大きく上回る形になった。顧客の新モデル向けの売上構成比が上昇したことで利益率も改善したもよう。

<3656> KLab 2022 +287
急伸で一時上昇率トップ。通期予想の上方修正がポジティブインパクトに。営業利益の予想レンジは従来の6-29億円に対して、22-40億円に引き上げている。6月13日にリリースした『キャプテン翼 〜たたかえドリームチーム〜』の売上が期初想定よりも順調に推移、下半期もこの傾向を維持できると想定したことが業績上振れの主因。第1四半期好決算から上振れ期待はあったが、想定以上の上限レンジ引き上げとなる格好。

<6773> パイオニア 204 -13
大幅反落。前日に第1四半期決算を発表、営業損益は2億円の赤字となった。市場コンセンサスは収支均衡ライン、誤差の範囲内ではあるが、やや下振れる格好になっている。売上高は会社計画比未達で、会社側で通期売上高予想は下方修正している。米国向けカーエレOEMの下振れが背景。全般的にカーエレ業界は環境が良好と捉えられるだけに、相対的な業績停滞をマイナス視する動きが優勢に。

<1812> 鹿島 1017 -14
反落。昨日はポジティブサプライズ決算を受けて後場に買い進まれたが、本日は利益確定売りが優勢に。第1四半期営業利益は439億円で45%増益、減益がコンセンサスであったなか、想定外の大幅増益になった。粗利益率の上昇が背景となっている。ただ、保守的な通期予想が第1四半期コンセンサスの切り下がりにつながっていたみられるほか、受注高は上振れといえ減少傾向にあり、ピークアウトは接近しているとの見方にも。

<4064> カーバイド 212 +21
大幅続伸。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は9.2億円で前年同期比70%増と大幅増益を達成、上半期予想は従来の9億円から12億円に上方修正している。欧州向け再帰反射シートの増販や国内工事案件の完工が増加したこと、原材料価格の低位安定などが寄与する格好になっている。据え置きの通期予想上振れ期待なども先行へ。材料性が強く、個人投資家の関心が高まりやすいことなども追い風。

<5631> 日製鋼所 2209 +368
大幅続伸。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は前年同期比32%増の47億円となり、通期計画は125億円から140億円に上方修正している。フィルムシート製造装置、成形機など産業機械事業の受注が好調であり、操業度が想定比で大きく改善している。前回の連想から決算でのネガティブインパクト懸念が残り、株価の出遅れ感も強かった印象であり、上方修正に対する反応は強まる格好になっている。

<6376> 日機装 1025 -126
大幅反落。前日に発表した第2四半期決算内容が嫌気されている。4-6月期は2億円の営業損失となり、前年同期比では15億円の損益悪化となった。会社計画も10億円ほど下回っている。買収関連費用5.4億円を除いても想定を下振れる形に。LNGポンプでの品質不適合継続、透析関連事業の不振などが響いており、通期計画の下振れ懸念が強まる状況となっているもよう。

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