ソロスファンドのジョージソロス氏と並んで市場では定評のあるグローバルマクロヘッジファンド、チューダー・インベストメントの創設者ポール・チューダージョーンズ氏はもし、新型ウイルスパンデミックが1年以内に収束せずに何らかの経済封鎖が続いた場合、経済が「第2次大恐慌」入りする可能性があると警告した。米国経済封鎖を受けて、4月の失業率は14.8%と大恐慌以来で最高に達した。非農業部門の雇用者数も過去最悪に落ち込んでいる。1800万人が一時的に失業したが、経済活動が回復したとしても、仕事があるとは限らない。中国のように米国で、感染者を徹底的に追跡していくことは不可能に近く、パンデミックを完全に終息させるには時間がかかる可能性があると指摘。



米国株式相場は弱気相場入りしたのち、経済活動の再開で景気回復を期待する動きに反発している。ジョーンズ氏は最悪期は脱した可能性があるが、今後、パンデミック次第との見方。治療薬やワクチン開発が遅れれば、何らかの経済の閉鎖が長引く。流動性問題から、支払い能力の問題に移行することになると指摘。



ムーデイーズ・アナリスティックスのザンディ氏も感染「第2波」がきたら、米国経済が大恐慌入りのリスクが高まると警告。経済閉鎖が再開される可能性は低いが、消費に大きな影響が出ると指摘した。



ポール・チューダー・ジョーンズ氏は米国の債務が大きく膨らみドルの価値が減っていく一方で、ビットコインの価値が上昇することになると保有を推奨している。同氏はすでに投資全体の2%をビットコインに割り当てているほか、インフレヘッジとして金の保有を増やしたことも明らかにした。



歴史的にも例を見ないパンデミックによる影響は依然不透明性が高い。