1日の日経平均は反落。166.41円安の22121.73円(出来高概算11億8000万株)で取引を終えた。米国市場の流れを受けて買いが先行したが、寄り付き直後に付けた22360.31円を高値にこう着感が強まり、前場半ばに下げに転じると、その後もじりじりと下げ幅を広げる展開となった。



薄商いの中、インデックスに絡んだ売りが優勢となり、一時22039.56円まで下げ幅を広げる局面もみられている。6月日銀短観では、大企業製造業の景況感が11年ぶり低水準、グローベックスのNYダウ先物の弱い値動きのほか、菅官房長官は新型コロナ感染者が急速に増加した場合、再び宣言発出の可能性を示したこと等が重石となった。



東証1部の騰落銘柄は値下がり数が1800を超えており、全体の8割を占めている。セクターでは東証33業種すべてが下げており、医薬品、繊維、不動産、ゴム製品、パルプ紙、水産農林、食料品の弱さが目立った。指数インパクトの大きいところでは、アステラス製薬<4503>、KDDI<9433>、リクルートHD<6098>、第一三共<4568>、信越化<4063>が軟調。一方で、東エレク<8035>、ソフトバンクG<9984>、アドバンテスト<6857>が下支え。



日経平均は一日を通じてじり安基調が続いたこともあり、押し目買いも入りづらい需給状況であった。東エレクなどハイテクの一角の強さは安心感につながっていたが、マザーズ市場ではアンジェス<4563>が荒い値動きで結局8%を超える下落となっており、中小型株のシンボル的な銘柄の不安定な値動きによって、個人のセンチメントも不安定なところである。



日経平均は25日線が心理的な上値抵抗として意識されており、再び200日線レベルを窺わせる展開となっている。米国では2日に雇用統計の発表が控えているほか、3日が祝日で休場となるため、3連休を前に商いは膨らみづらい。海外勢のフローが限られるなか、先物主導による短期筋の売り仕掛けの動きも出やすいところであろう。もっとも、これまで日経平均の22000円水準の底堅さが意識されていることもあり、売り方にとっても仕掛けづらいところではある。