■フォーバル<8275>の事業概要



1. フォーバルビジネスグループ

フォーバルビジネスグループでは、中小企業向けに、各種コンサルティングサービス及び情報通信機器・OA機器等の販売を行う。具体的には、IP統合システム、情報セキュリティ、Web構築などの情報通信コンサルティングのほか、総合コンサルティング、海外進出支援、人材・教育、環境などの経営コンサルティングサービス、OA・ネットワーク機器の販売、サービスの取次ぎなどを手掛ける。コンサルティングサービスでは主軸となるアイコンサービスが好調、情報通信機器・OA機器の販売では、サーバーやセキュリティ関連の販売が好調だ。情報機器や通信サービスでの接点からアイコンサービス・よろず経営相談へ導き、さらに次世代経営コンサルティングでより深い解決策を提案するという一連の流れで、中小企業の多様なニーズに対応する体制が整備されている。



直近では、中小企業にとっても働き方改革が待ったなしとなるなか、同社の一連のソリューション(コンサルティング、システム、空間作りなど)が中小企業の生産性向上に寄与している。具体例としては、セキュリティを確保した設備を前提としたテレワーク、フリーアドレスデスク、iPad営業などの推進がある。



同社の最も注目すべき事業は、2008年に導入されたアイコンサービスである。アイコンのアイは、information(情報)、imagination(想像力)、idea(アイデア)、identity(独自性)、intelligence(知力)、innovation(革新)を起源とするコンサルティングサービスである。定期訪問と遠隔サポート・状態監視を組み合わせた効率的な支援が特徴である。



アイコンサービスの基本構成は、経営のよろず相談サービス、定期訪問や通信技術を使った遠隔サポート、パソコン・ネットワーク状態監視サービス、各種アプリケーションの問い合わせサービス、顧客専用サイトとなっている。メニューとして、経営コンサルティング系、個人情報管理系、パソコン・ネットワーク系、スマートフォン・パッド系、ホームページ系、電話系、コピー系の幅広いサービスを提供する。現在のアイコンサービスの平均客単価は、月額10,000円程度であり、他のサービスへの入り口と位置付けているため、設定金額は低めである。アイコンサービスの全顧客数は33,080件(2019年9月末時点)であり、前年同期比で9.3%増加した。同サービスは、自社の“企業ドクター”が行うのが基本であったが、近年はOEM展開(パートナーの販売会社によるサービス)が大きく伸びており、全顧客数に占めるOEM経由の顧客の比率は45.6%に達する。アイコンサービスはそれ自体が粗利率の高いサービスであるが、端末(パソコン、タブレット、携帯電話、プリンター、コピー機など)やネットワークの状態監視から得られたビッグデータから様々な改善提案を行うことにより関連商材が拡販できるという副次的効果が大きい。結果として、アイコンサービスの売上高が伸びるに従い、フォーバルビジネスグループ及び同社全体の営業利益が伸びてきた。



フォーバルビジネスグループの2020年3月期第3四半期の業績は堅調である。売上高は16,272百万円(前年同期比10.7%増)、セグメント利益が1,293百万円(同11.3%増)と右肩上がりを続けている。



2. フォーバルテレコムビジネスグループ

フォーバルテレコム<9445>を中心にVoIP(高速ブロードバンド回線を利用した電話やインターネット接続サービス)・FMC(サービス名「ツーウェイスマート」)などのオリジナルな通信サービス、インターネット関連サービス、普通印刷及び保険サービスなどを提供する。また、一括請求する「ワンビリングサービス」を通じて企業のコスト削減や事業効率向上を支援している。近年注力してきた光回線サービスやISPが順調に拡大し、業績は好調である。2020年3月期第3四半期の売上高は15,361百万円(前年同期比18.2%増)、セグメント利益は805百万円(同44.6%増)である。



3. 総合環境コンサルティングビジネスグループ

(株)アップルツリー(2013年12月に子会社化)がスマートグリッド設備機器の商社事業(太陽光システム、オール電化、蓄電池、HEMS)と太陽光発電システム(住宅用、産業用)の設計、施工、販売事業を主に行ってきた。太陽光発電システムに関しては、再生可能エネルギー特別措置法(FIT法)改正の影響を受け、販売は停滞傾向にある。それを補うべくLED照明や蓄電池の拡販を積極化し、事業構造の転換を図っている。LED事業については、国内生産で高品質なLEDを提供している。LEDは部屋を明るくするだけでなく、節電効果で経費削減にもつながる上に10年保証も付くことから、導入のメリットは大きく、今後の拡大が期待される。2019年2月に同社は、(株)エレバム(東京都大田区)からランプ及びLEDの製造販売事業を譲受し、LED事業は製販一体経営となっている。



4. その他の事業グループ(人材・教育分野)

人材・教育分野の強化のため、通信教育事業、書籍の出版・販売事業を手掛ける(株)アイテック(2013年10月に子会社化)と、IT分野のエンジニア及び管理者の育成、東南アジアにおける現地幹部候補・留学生の人材紹介・派遣などの事業を行う(株)クリエーティブソリューションズが合併し、新会社として(株)アイテックが2018年4月に発足している。旧アイテックは情報処理技術者や個人情報保護士の養成を得意とし、eラーニングでのサービス提供ができる強みがあり、クリエーティブソリューションズは大手通信会社などを顧客に持ち、安定した需要が特長であったことから、それぞれのシナジーを最大化して、更なる事業の拡大・発展を図っていく方針である。最近はセミナー関連が好調に推移している。



(執筆:フィスコ客員アナリスト 角田秀夫)