大豆など、植物由来の食品。

日本で急速に広がる背景に何があるのか。

千葉・幕張で開かれたニッポンハムグループの展示会で注目を集めていたのは、3月から家庭向けに発売する植物由来のお肉のブース。

日本ハム マーケティング推進部・小村勝部長「お肉以外からでもタンパク質を取りたいというお客さまがたくさん増えてきたので、このカテゴリーはどんどん増えていくと認識している」

広がる植物由来の食品のニーズ。

背景にあるのは、健康志向の広がりはもちろん、東京オリンピックを控え、訪日外国人旅行客の存在。

東京・浅草に2019年12月にオープンした「VEGAN STORE」。

肉や魚に加え、卵や乳製品も一切取らない完全菜食主義者ビーガンのためのコンビニとレストラン。

ヨーグルトにケーキ、マヨネーズ、冷凍のちくわも原材料は全て植物性。

2階のレストランでは、牛肉を使っていない牛丼も。

おからこんにゃくを使い、牛肉の食感や甘みを再現している。

浅草という場所柄もあり、客の4人に1人は外国人。

訪日外国人のおよそ5%、150万人がベジタリアンやビーガンとの推計もある。

菜食は、日本で十分に普及しているのだろうか。

来店したマレーシア人「(牛丼は)おいしかった。来日してから、毎日素そばしか食べてない。英語の情報があれば、理解できるんだけど...」

来店したインド人「日本は少し遅れていると思う。ロンドンではビーガンに優しい街で、ビーガンのレストランや店がたくさんある」

グローバルミーツ・鈴木翔子代表「海外のスーパーに行くと、必ずビーガンコーナーがあって、(ビーガン)チーズだけでも何種類もある。日本でも、ちゃんとビーガンで生活できるという困らなさをアピールしていければ」

東京オリンピックまであと半年。

食のバリアフリーに向けた対応が急がれる。