「ちくしょうと思いました。やられたっていう」と語るのは、フリーマーケットアプリを利用した買い物で詐欺被害に遭った男性。

“フリマアプリ”を利用し、詐欺被害に遭った男性「今の状態だと、(被害が)増えるんじゃないですかね」

トラブルは、すでに120件以上。

その手口は、後払いが可能な決済サービスを悪用した巧妙なものだった。

FNNは、フリマアプリを利用した際に詐欺被害に遭った男性から手口の全容を聞くことができた。

男性が購入したのは、人気のビデオカメラ。

家電量販店などで購入すると、3万5,000円以上のものが、2万8,000円と安く出品されていたという。

男性は、フリマアプリを通じて、商品を購入。

その際、登録していた住所などの個人情報が出品者に通知されたとみられる。

その後、男性は代金を支払い、4日後、商品が男性のもとに届いた。

しかし、その送り主は出品者ではなく、なぜか大手家電量販店だった。

“フリマアプリ”を利用し詐欺被害に遭った男性「最初、不在票が入っていたんで、不在票を見てビックカメラとか書いてあったので、おかしいなと」

男性が不安を感じ、大手家電量販店に問い合わせると、出品者は男性の個人情報を使い、家電量販店で商品を注文していたことが判明。

手元にない商品を安く見せかけ、出品していたとみられる。

この手口で悪用されたのが、決済サービス「Paidy」。

Paidyは、メールアドレスと携帯電話番号のみで決済ができ、翌月にまとめて支払う後払いも可能なサービス。

男性が、Paidy側から受けた説明によると、出品者は、このPaidyの後払いサービスに男性の名前と住所を悪用。

男性に商品を届けたあとは、Paidy側からの請求の電話を無視。

すると、その請求は男性のもとにくることになるという。

つまり男性は、フリマアプリを通じて出品者に購入代金を支払っているにもかかわらず、Paidyにも支払いが必要な状態に置かれた。

そこで、男性は請求がくる前に商品を返品。

フリマアプリ側からも返金するとの説明を受けたという。

一連のトラブルを受け、ビックカメラやヤマダ電機は、Paidyによる決済を停止。

Paidy側は、こうした被害への対応策として、「Paidy側からの請求については債権を放棄する形をとり、購入者が支払う必要がないようにする」とコメントしている。