「土用の丑の日」の影に潜むブラックウナギ問題

「土用の丑の日」の影に潜むブラックウナギ問題

パンダのシャンシャンは、日本中のファンに見守られながらすくすくと成長している。中国政府の手厚い保護が功を奏し、頭数も2000頭を上回ったことからIUCN(国際自然保護連合)は、2016年にジャイアントパンダの絶滅危惧種カゴリーをIB類からII類へと一段階格下げした。

この大切な動物に、国民が一丸となって愛情をそそぐのは、まことに微笑ましいことである。ところが、パンダより絶滅が危惧されているのに、いまだに乱獲され、蒲焼にまでされている種がある。ニホンウナギである。

ニホンウナギは、2013年に環境省の絶滅危惧種、2014年には天然記念物のトキと同じカテゴリーであるIUCNの絶滅危惧種IB類に指定された。しかし、それからもニホンウナギへの資源保護に対する意識は高まらず、今年の稚魚の漁獲は、愛知県や兵庫県などで、前年比なんとわずかに1%にとどまった。他県でも同様に劇的な不漁に見舞われている。

日本人のあくなき食欲が原因か

では、いったいなぜこのような事態に陥ったのだろうか。

実はウナギの完全養殖は、まだ市場に出回るほどは確立しておらず、現在は消費の99%を天然の稚魚を捕獲して池に入れるという方法に頼っている。未成魚を総ざらいで獲られては、当然ウナギは次世代を残すことができない。

ニホンウナギの一生は謎とロマンに満ちている。親魚は河川で生活した後に海へ下り、日本から約2000km離れたマリアナ海山付近で新月の夜に産卵することが近年確認された。そこから卵は海流に乗って日本沿岸までやってくる。卵は孵化してレプトセファルスと呼ばれる透明な幼生となり、シラスウナギになって河口付近にたどり着く。これが川を遡上し、成長して、また海へと戻っていく。

ところが過剰な漁獲や海洋環境の変動、生息環境の悪化が原因で、絶滅危惧種に指定されるに至ってしまった。

一方、世界に目を向けるとウナギ目ウナギ科に属するのは16種。ヨーロッパウナギは2008年に絶滅危惧種に指定され、ワシントン条約でも2009年、輸出入に許可が必要な「付属書2」に掲載されたのを受け、EUは実質的に輸出入を禁止した。いまだに厳しい輸出規制が敷かれている。

アメリカウナギも同様に激減し、2014年に絶滅危惧種に指定されている。フィリピン産のピカーラ種も、ニホンウナギが絶滅危惧種に指定を受けたとたんに準絶滅危惧種に指定された。これは日本人がヨーロッパやアメリカのウナギを消費しつくしたあげく、次にフィリピン産にも触手を伸ばしたために予防措置が取られたと噂されている。日本人のあくなき食欲や商売欲が天然資源に打撃を与えているのが悲しい現実である。

ウナギの代わりに焼き鳥や焼きナスを

では、ニホンウナギはどのように漁獲されているのだろうか。水産庁によると、シラスウナギの採捕従事者は2万人を超える。川に上ってくるマッチ棒ほどの大きさの透明な稚魚を網ですくうという決して効率の良い漁ではないため、元締めが買い取って業者に束ねて売る仕組みが出来上がっている。

平成28年のシラスウナギの採捕報告が7.7トン、輸入報告が6.1トン、それらの合計が13.8トンに対して、養殖業486業者への池入れ数は19.7トンと、明らかにおかしい報告漏れが5.9トン存在する。シラスウナギ漁は県知事の許可制だが、全国で上限は15.5トンとなっている。高知県の例を挙げれば、漁期は12月から翌3月、池入れ量の上限350キログラムに達した時点で採捕停止命令に従わなければならないが、そういった規制の目をくぐったシラスウナギは全池入れ量の30%にもなる。

さらに悪いことに、これら無報告で池入れされているシラスウナギを含む日本の市場に出回るウナギのなんと7割ほどが、IUU漁業(Illegal・Unregulated・Unreported =違法・無規制・無報告漁業)のものと言われている。香港ルートと呼ばれるルートが明確なものを除いても、出所不明なウナギは52%にも上る。

IUU漁業はいま、持続可能な水産業の実現への障害として世界中で問題視されている。単純換算すると、特上うな重に載っている3枚のうなぎのうち2枚はブラックマネーに侵されている可能性があることになる。また、うなぎを食べる3回のうち2回は、違法漁業によるうなぎを知らず知らずに食べている可能性があるということにもなる。

そもそも、なぜこのような違法漁業が横行しているのだろうか。かつてご馳走で特別の日に食べていた印象のウナギを、丼チェーン店や量販店が庶民の手に届くようにした流通革命にも起因するだろう。しかし、筆者は「土用の丑の日」にうなぎを食べる習慣がマーケットサイドの最大原因だとみている。

土用の丑の日にウナギを食べる習慣は、江戸中期に蘭学者でありマルチタレントでもあった平賀源内が、夏にウナギが売れなくて困っていた鰻屋のPR戦略として発案したものが発端と言われている。今でいうバレンタインのチョコレート商戦に似ている。神事や華道・茶道のような生粋の日本文化とは毛色が違う。

土用の丑の日に消費されるウナギは、年間総消費量の54%にも達する。この習慣をなくせば、消費を半減できる計算である。ウナギ養殖場では土用の丑の日に間に合わせるよう急成長させるなど生産における負荷も大きい。IUU漁業で漁獲され、日本に輸入されるブラックな52%のウナギは、土用の丑の日にうなぎを食べる習慣を控えるだけで、必要なくなる計算ではないだろうか。

違法漁業を払拭し、管理体制を確立することも重要なのだが、我々消費者がすぐに実行できる、土用の丑の日の慣例の方向転換が、最も簡便かつ有効な絶滅危惧種救済措置ではないだろうか。1つの期間に1つの種に消費を集中させること自体が環境負荷、食糧廃棄率などの問題を生み、持続可能性を担保できなくさせている。

ここで大切なのは、弊害を生む慣例を改善しつつ、かつステークホルダーが商機を失さないよう、良策を生むことだ。土用の丑の日には、天然資源に負荷を与えない持続可能な食品、たとえば焼き鳥や焼きナス、焼き豆腐など様々なウナギに代わる蒲焼のアイデアを出し合い、流通や小売りが率先して新たなトレンドを創出し、持続可能なビジネスプランを構築するべきだ。また消費者もおいしく、経済的で、持続可能な食を賢く選択することが要求されている。

ニホンウナギはいま存続をかけた局面にいる。パンダが蒲焼になることはないだろうが、ウナギこそ資源が回復するまでは、蒲焼きを免れたいと思っているに違いない。

井植 美奈子

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