テレビ会議「メリット大」 県内11校で2年実証

テレビ会議「メリット大」 県内11校で2年実証

 遠隔地にある学校との合同授業がテレビ会議を通じて可能になる。岐阜県内では、県教育委員会と本巣市教委が市内の小学校3校、白川町教育委員会が町内の全小中学校8校でそれぞれ2015、16年度の2年間、テレビ会議を使った合同授業の実証事業に取り組んだ。担当者からは「少人数のクラスにはメリットが大きい」と導入効果に期待を寄せる。

 県教委によると、本巣市内では、各クラス10人以下の根尾、外山小と全校生徒300人以上の本巣小にテレビ会議の機材を導入。高学年を対象にそれぞれ2校間で年間11〜14回の授業を行った。

 理科の実験では、同じ方法でも失敗するグループが出たり、遠隔地でも同じ結果が出ることに、児童から驚きの声が上がったという。県教委の担当者は「少人数では実験の回数が限られる。データの信頼性という観点からも多くの児童で実験に取り組む成果は大きい」と強調する。

 修学旅行などの行事を一緒に行う根尾、外山小では、児童がテレビ会議で事前に行程を話し合うなど子ども同士の距離を縮めるための工夫も凝らす。市教委は「小規模校は多様な意見に触れる機会が少ない。いろんな意見を聞くことができるのはメリット」と話す。

 加茂郡白川町は、1クラス10人前後の小規模な小中学校が多い。佐見中、黒川中の小規模校では、英語の授業にテレビ会議を活用。幼い頃から顔なじみの生徒たちは英語で質問し合うことに慣れが見られたが、他校の生徒と英語で会話し、学習意欲が高まったという。佐見中の笠原康弘校長は「子どものコミュニケーション能力と社会性を高めるためには値打ちが高い」と話す。

 町は、各学校と町立図書館をインターネット回線でつなぎ、司書がテレビ会議で図書館の機能や検索システムを説明する取り組みも行っている。今後は、活用の幅を広げ、各公民館をつないで高齢者向けの社会教育事業に活用したり、各出張所と町役場をつないで防災に役立てたりしていく方針。

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