バルセロナの元ダイレクターであるアルベルト・ペリン氏が、古巣の現状を嘆いている。

フィリペ・コウチーニョやウスマン・デンベレ、アントワーヌ・グリーズマン、フレンキー・デ・ヨングなど、近年の移籍市場で多額の資金を投じているバルセロナ。2017年にはネイマールの売却で多額の資金を得たものの、毎シーズンのように移籍収支はマイナスだ。

またその一方で、近年は下部組織出身者にチャンスを与えないまま売却するケースも増加。カンテラ出身者中心にチームを構成していた時代から変化しつつある。

そんなバルセロナについて、ペリン氏が『マルカ』で言及。ジョゼップ・マリア・バルトメウ会長は移籍市場でバランスを取ることばかりに執着しており、その姿勢が続き、他のライバルクラブも積極投資に動くのであれば、バルセロナが取り残される可能性があると考えているようだ。

「彼は理由もわからず会長になってしまった。バルセロナの将来が本当に心配だよ」

「この役員会は決算のための売却しか知らず、スポーツ面のことを何も考えていない。バルセロナにとって悪いことばかりをしてきた」

以前には、ソーシャルメディア上である会社に選手批判を委託していたとも報じられ、元SDも現状を嘆くなど、バルセロナ経営陣への風当たりは強まり続けている。