トッテナムの会長、ダニエル・レヴィ氏は、550人に及ぶ全スタッフの実質的なサラリー削減を発表した。

現在、世界各国で猛威を振るう新型コロナウイルスの影響を受けるフットボール界。プレミアリーグをはじめ、各国リーグは軒並み中断され、収入源が断ち切られる多数のクラブが財政難に直面し、選手やスタッフのサラリー削減を打ち出す。

実際に、ニューカッスル・ユナイテッドはプレミアリーグ勢として初めて選手以外のスタッフの一時帰休を発表。リーガ・エスパニョーラのバルセロナ、ブンデスリーガのバイエルン・ミュンヘンやドルトムントなどはスタッフの給料を保証するために選手たちが減俸に応じたと報じられている。

そして31日、トッテナムのレヴィ会長は、自身を含めた550人のノンプレイングスタッフの4月と5月分の給与削減を発表。一時的な帰休を宣告されたスタッフの雇用を維持した場合に、給与の80%(1人あたり月額最大2500ポンド(約33万円))を企業に補助するというイギリス政府の支援策を利用することを決めたようだ。クラブは公式ウェブサイトで会長のコメントを伝えている。

「クラブ活動が止まっている状態だ。一部のファンは職を失い、多くは将来への不安を抱えている。スポンサーもビジネスを懸念し、メディアパートナーもいつ再開するか確信が持てない。それと同時に、クラブには数億ポンドに達する年間コストベースがある。それに、バルセロナやバイエルン・ミュンヘン、ユヴェントスのような世界的なビッグクラブもコスト削減に動いていることを目にして来た」

「雇用を守るために、全550人のノンプレイングディレクターとスタッフの4月と5月分の給与を、政府の支援策を利用して補填される額に相当する20%削減するという難しい決断を下した。我々はこれからも状況の精査を続ける」