現在のコロナ禍の影響で各国の多くがクラブが存続危機に直面。ドイツサッカーリーグ(DFL)のクリスティアン・ザイファートCEO(最高経営責任者)は、欧州のサッカー界は大きな意識改革を検討する必要性を強調した。

ここ数年、毎年のように売上高最高記録の更新を繰り返し、世界的なブームを経験してきた欧州のサッカー界。だが、新型コロナウイルスが猛威を振るうなか、健全経営を誇るドイツ・ブンデスリーガ1部のクラブでもさえ、シーズン中断に伴う収入ゼロの長期化で極めて困難な状況を迎えることに。一方、売上が1億ユーロ(約116億円)を超える一部のクラブが従業員を対象に短時間勤務制度を導入し、補助金を申請していることに世間からの批判が集まり、シーズン再開のプランも一部からの逆風を受けている。

ドイツ紙『FAZ』のインタビューに応じたザイファートCEOは、シーズンが再開されない限り「我々が知るブンデスリーガは存在しなくなるだろう」と警鐘を鳴らしつつ、今後のサッカー界の在り方などについて言及。このように語った。

「プロサッカーのようにここ数年間にわたってあれほど繁盛していたシステムにおける過ちについて語るのは余裕ではない。私が話しているのは放映権料の増加ではなく、90%の平均動員率を記録するスタジアム、メディアが分離するなかでの安定した視聴率、スポンサー側の需要のことだ」

「1つのシステムにこれほど多方面からポジティブな反響があれば、立ち止まって自分たちを見つめ直すために、本当の意味でのクライシスが必要なのかもしれない。しかし、ここでプロサッカーでの改革について考えて、それを長期にわたって実践する勇気や辛抱を示せれば、こんなクライシスからでもポジティブなものが生まれる可能性がある」

ザイファートCEOは、最も激しい批判を受けているのは「サッカーと金銭との関係だろう」と指摘している。

「選手のサラリー、恥を知らない富の見せびらかし、移籍金、我々のウェブサイトでダウンロードできる契約を使って数百万ユーロを稼ぐ代理人に関することだ。正しい23歳(の選手)を知ることだけで(大儲け)だ。それらが最もデリケートな部分と考える。客観的な基準をもって異常な傾向を突き止め、それらを少なくとも調整、あるいは修正しなければならない」

サラリーキャップの導入の可能性については具体的に言及した。

「選手のサラリーの上限金額を規定する考えは、(バイエルン・ミュンヘンCEOの)カール=ハインツ・ルンメニゲがだいぶ前にも話していた。彼はドイツのプロサッカーにおける過ちに関して、誰よりも早く気づいていたのかもしれない。当時UEFA(欧州サッカー連盟)の会長を務めていたミシェル・プラティニとともにEU(欧州連合)とサラリーキャップについて話し合ったこともある」

「しかし、サラリーキャップはEUの規定に反している。今後政治側から新たなシグナルが届くのであれば、UEFAのアレクサンデル・チェフェリン会長は必ずEUに出向いて『サラリーキャップについて、移籍金や代理人報酬の制限について話したい』と言うだろう。そして私も彼と同行するだろう」

「今まではEUの法律上それが不可能だと伝えられてきた。だが、このクライシスはそのためのチャンスでもあるべきだ。ヨーロッパの一部の国では、例えば代理人報酬の上限金額が定められているところもある。これに関しては欧州全体で同じ規定が必要だ。しかし、そのための政治的意思がなければならない」

「このクライシスをどうにか乗り越えても、(これまでの枠組みでの)通常運転に戻ることは望んでいない」

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