画像はマツダスタジアム東側入り口、右上に開花した桜が見える

 

山口県周南市の津田恒実メモリアルスタジアムが新型コロナウイルス感染拡大防止のため使用できなくなり、4月4日に開幕したばかりの中国六大学野球春季リーグの第2週開催分が予定変更を余儀なくされた。

山口県の村岡嗣政知事は4月6日未明に緊急会見を開いて隣接する周南市と下松市で感染者が相次ぎクラスターが発生した可能性を示唆した。

周南市の新型コロナウイルス対策本部では、感染拡大防止のため5月10日まで市が管理する体育施設を閉鎖することを決定。使用予定の団体などに通知した。

新型コロナウイルス感染拡大影響はいとも簡単に予定をすべて白紙に塗り替える。東京五輪がその最たる例だ。ほんの少し前まで安倍内閣は「予定通り」の開催を譲らず、そのため都内の感染防止策は後手に回り、とうとう7日の「緊急事態宣言」発出となった…

山口も広島も「緊急事態宣言」対象の7都府県には含まれていないが、広島県でも湯崎英彦知事がこの日、会見して東京、神奈川、大阪、福岡やその周辺都市への不要不急の往来について控えるよう県民に求めた。

広島県と山口県では個別の状況は異なるものの、同じようなペースで新型コロナウイルス感染者の確認件数が増えている。

およそ1カ月前、3月8日の時点で感染者の数は広島も山口もひとりだった。

3月26日には両県とも合計3人となり、その1週間後4月1日はともに6人となり、5日には広島が二けたの13人になった。そして山口も6日に13人となり広島は14人に増えた。

湯崎知事が村岡知事と”歩調”を合わせたのも頷ける。県境を接する両県の繋がりは深く、国道や高速道2本、JR山陽線や新幹線での往来はまさに両県の日常、である。

国の「緊急事態宣言」対象の7都府県にはプロ野球12球団のうち7球団がフランチャイズを置いている。その中のひとつ、山口県と関門海峡で繋がる福岡県に本拠地を置くソフトバンクではこの日(6日)、球団側と選手会で今後の対応を話し合った。

福岡PayPayドームや福岡県筑後市にある充実した二軍施設を使い”分散練習”を再開するという。いずれも福岡ソフトバンクホークス所有の施設であり、国内や地域情勢をにらみながら使用することが可能ではある。とはいえ「緊急事態宣言」を受け福岡県からどの程度の”縛り”がそれぞれの分野での活動に求められるか…話はそれからになる。

広島の場合、マツダスタジアムは津田メモリアルスタジアムと同じで市の持ち物となっている。

「緊急事態宣言」対象県で言えばロッテもそうだ。ZOZOマリンスタジアムは千葉市が所有しており、宣言下での使用自粛が県から出されるのは間違いない。

今後、広島市が必要と判断すれば津田メモリアル同様、マツダスタジアムもロックダウン(公共施設や道路などを封鎖し、人やモノの往来をゼロにすることで新型コロナウイルス感染拡大を阻止すること)となるケースもあり得る。ただし、アマチュア野球などでの利用が中心の津田メモリアルと広島の公式戦などでの使用が中心のマツダスタジアムでは、その利用内容が大きく異なる。

仮にマツダスタジアムが使えなくなればカープナインは県内廿日市の大野屋内練習場や山口県岩国市の由宇練習場で調整することになる。

広島市では広島平和記念資料館が2月29日から臨時休館を続けている。同じく中区比治山にある広島市現代美術館もそうだ。

桜が見ごろの中区にある縮景園ですら「当面の間」休園となり、隣接する広島県立美術館もやはり「当面の間」休館となっている。

湯崎知事は会見の中でこの先、1週間が県内感染者の爆発的増加となるか否かの「転換点」だと強調した。

その割には、旧広島市民球場跡地では県や市が”肝いり”で始めた「ひろしま はなのわ2020イベント」などそのまま継続されており、実際、1週間先に県内の感染者の数がどう推移しているか、はその時になってみないと分からない。

ひろスタ特命取材班

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