日本オリンピック委員会(JOC)は27日、東京都などの外出自粛要請を受けて中止した理事会に変え、テレビ会議による理事の意見交換会を開いた。東京五輪の1年程度の延期決定を受けての今後の対応について話し合った。20人の理事が参加し、1時間弱行われた。山下泰裕会長は「早急に取り組まなければいけない議題、課題が多い」と、開催の意図を説明した。

 JOCの事業、延期に伴うNF(国内競技連盟)の財政面、22年北京五輪の各競技への影響などが議題にあがった。延期については「さらに五輪ムードを高める機会に」と前向きにとらえる意見もあったという。山下会長は26日に、IOCのバッハ会長と委員の間で行われた電話会議に参加。各国に与えられる出場枠については、継続される見通し。

 プロ野球では、阪神の3選手が、国内の主なプロスポーツ選手で初めて新型コロナウイルスに感染した。今後、五輪競技のアスリートでも出てくる可能性はある。「注意しているはずのプロ野球選手でも出ている。起こりうること。私自身も含めて注意しないと」と、危機感を口にした。