「外出自粛に従わないで出歩く若者がウイルスを撒(ま)き散らしていると叩かれているのに、このジジババたちはいいのかよ」――。

 いよいよ国が「緊急事態宣言」を発出する中で、SNSで拡散されたある写真に、若者たちが怒りの声をあげている。その写真とは4月4日、「おばあちゃんの原宿」として知られる「巣鴨地蔵通り商店街」で撮影されたもの。毎月4のつく日に開催されている恒例の縁日に、多くの高齢者が訪れて、楽しそうに商店街を歩いているのだ。

 現在、国、自治体、そして医療関係者が「医療現場が悲鳴を上げているからこれ以上、感染を広げないように外出を自粛して」と喉を枯らして訴えている。しかし、これに従わない「バカ者」もいる。政府や東京都の説明ではこれは、主に学校が休校になったことで、渋谷に遊びに行くような十代や、繁華街で飲みに行っている若い世代だという。

 ただ、この写真を見れば、必ずしもそうではないことがよく分かる。事実、クロス・マーケティングが3月27〜29日にかけて、全国の20〜69歳の男女計2500人にWeb上でアンケートを取ったところ、商業施設への買い物、外食、旅行、トレーニングという主に外出が伴う活動11項目で全てトップなのは60代で、20代のほうが圧倒的に外出自粛していることが分かっている。

 要するに、「ウィルスを撒き散らしているのは若者」という話は、政治家の「票田」である高齢者へ配慮するためのスケープゴートであり、「老いも若きも外出自粛に従っていない」というほうが実態に近い可能性があるのだ。

●「不要不急の外出はやめて」という訴えも

 では、なぜ我々日本人は、死者が多数でている国の人々たちや、医療関係者が「今回ばかりはマジでヤバイから不要不急の外出はやめて」という必死の訴えに素直に従うことができないのだろうか。

 ご存じのように、我々は東日本大震災など被災地での秩序ある行動などで、よその国の人々から「世界一規律が正しい」なんてヨイショされることが多い。そのため、海外の人たちは当然、今回もその国民性がいかんなく発揮されていると思っている。例えば、J1柏レイソルを率いるブラジル人のネルシーニョ監督は先月、母校のメディア『グローボエスポルチ』にこのように述べている。

 「ここ日本は、とても規律正しい人たちばかりだ。彼らは、大規模イベントを3月中旬までに中止するよう求める政府の要請に応じている」(Football ZONE web/3月15日)

 そんな規律正しい人々なら、「不要不急の外出は控えて」という要請にも素直に応じるはずなのだが、現実はそうなっていない。こうしている今も繁華街は若者だけではなく、高齢者も普通に歩いている。

 トイレットペーパーやマスクのために開店前からドラッグストアにきれいに並ぶようなマジメさや、大規模イベントを右にならえで中止をする従順さがあるのに、「外出を控えて」の呼びかけだけはなぜかガン無視――。この差はいったいどこからくるのか。

 まず、考えられるのは「もし感染しても自分は重症化しないでしょ」と甘く見ている人が多いということだろう。感染拡大している他国でも当初このウイルスを、高齢者や基礎疾患のある人々だけが気をつければいいものだと捉えていた傾向があったので、日本でも同様の誤解が広まっていると考えられるのだ。

 そこに加えて、ネットやSNSで情報を入手している人たちの場合、「新型コロナより経済活動が停滞するほうが怖い」という考えに基づいて、過度な自粛を控えている可能性も高い。

 このような緊急事態下で、政府や自治体のスタンスを正確に報道しなくてはいけないテレビや新聞というマスコミではほとんど大きく扱われないが、実はネットやSNSでは、「外出自粛なんてやり過ぎだ」という意見も少なくない。そのような主張をする方たちの論拠はざっとこんな感じである。

・毎年インフルエンザで万単位の人が死んでいるのに、それほど死者の出ていない新型コロナを大騒ぎし過ぎ。

・BCGを接種している国は症状が軽いので、日本も欧米のように大量の死者がでるわけがない。ロックダウンはもちろん、外出自粛など必要ない。

・外出を自粛して経済活動をストップさせたら、つぶれる店や企業が大量に出て、失業や収入源でコロナよりも死者が増える。

●「新型コロナ報道」に疑問

 感染拡大を食い止めるため不眠不休で働く医療関係者の人たちが聞いたら卒倒しそうな主張かもしれないが、ネットやSNSではこのような仮説が盛んに唱えられており、それなりに支持を集めている。

 ただ、そこまで理屈っぽく物事を考えているのは少数派で、大多数の人々は「なんとなく大丈夫かなと思った」とか「みんな普通に出かけてるから」というふわっとしたムードで外出をしている。では、なぜこのようなムードがつくられたのかというと、筆者はマスコミによる「新型コロナ報道」によるところが大きいと考えている。

 「不要不急の外出を控えて」という政府や東京都の呼びかけがあった以降のニュースや情報番組を思い出してほしい。さまざまな観光地や繁華街に生中継を出して、「不要不急の外出をしている人々」の映像を大量に流していなかっただろうか。

 例えば、フジテレビの『とくダネ』は、東京都が不要不急の外出を控えるよう呼びかけた先月28日と29日に、箱根・熱海などの観光地には多くの若者の姿が見られたというVTRを流すとともに、東京・原宿でパンケーキを食べに来た若者にマイクを向けて、「パンケーキとコロナの怖さを比べると?」と質問。若者は笑いながら「今日はちょっとパンケーキでした」なんて答える映像を流している。VTR明けのスタジオではこういう若者を「バカ者」扱いで、記事冒頭で述べたように、彼らの無知と無自覚が感染拡大を招いていると言わんばかりに吊し上げた。

 もちろん、このような報道はテレビだけではない。『若者、東京で買い物やカラオケ 外出自粛「気にしない」「遅い」』(東京新聞、3月28日)というような論調は新聞やネットにも溢れ返って、若者に人気のある芸能人が「危機意識を持って」などと呼びかけた。

●人々の行動に影響

 さて、ではこのような論調・映像が朝から晩まで何日間も連続で大量に流されると、人々の行動にどんな影響が出てくるのか。

 「そりゃあ報道のおかげで危機意識が高まって、外出を控えるようになるんじゃない?」と思うかもしれないが、現実はむしろその逆で、このように考える人たちが増えていく。

 「なんだ、週末は外出自粛とか言ってただけど、たくさんの人が出かけてるじゃん。だったらウチも本格的にロックダウンとかなる前に、出かけられるうちに出かけておこう」

 つまり、テレビや新聞で「外出自粛に従わない人」を繰り返し、繰り返し報道することによって、皮肉なことに「外出自粛に従わない人」の背中を押してしまっているのだ。

 と言うと、「世の中の人間をバカにするな! そんなに簡単にマスコミに踊らされるわけがないだろ!」と怒る方たちがたくさんいるが、我々がマリオネットのようにいとも簡単に操られてしまうのは、先日の「トイレットペーパーパニック」が証明している。

 SNSで「トイレットペーパーは中国で製造しているので品切れになる」というデマが流れた。テレビや新聞は、これは悪質なデマで、日本国内で製造しているので在庫はたくさんあるというメーカーの説明を報道して、不要な買い占めはやめてくださいと訴えた。しかし、そこでこのようなパニック時に絶対にやってはいけないことをした。

 「空になった棚」と「デマだと分かっていても、なくなったら困ると店に押しかけた人々の行列」というパニック映像を繰り返し流したのだ。こういう映像が目に入っても、「必要な人に行き届かないし、店や流通が大変になるから今は買うのはやめよう」と冷静に考えられる人は少ない。ほとんどは、「みんな」に引っ張られる。

 「うわっ、みんなあんなに並んでいるんじゃんか。こりゃなくなったら大変だ。家族や親戚にも分けてあげられるように大量に買いしめなくちゃ、あとでバカを見るぞ」

 つまり、マスコミが警鐘を鳴らそうと「禁止行為」を取り上げることで、「禁止行為」に踏み切っている人間が世の中にはわりと多いんだな、という誤解を人々に与えて、「禁止行為」の心のハードルを下げてしまったというわけだ。

●社会の混乱や不安を「ショー」として

 このメディアの構造的な欠陥はこれまでも度々指摘されてきて、「気をつけないと、社会に害を撒き散らすぞ」と警告されてきた。その代表が、「自殺」だ。

 ご存じの方も多いだろうが、カリスマ的な人気を誇る著名人の自殺をマスコミが一斉に報道をしたり、自殺の方法や場所などを詳細かつセンセーショナルに報じたりすると、自殺者の数が跳ね上がることが分かっている。

 「自殺」に関する情報がメディアに溢れることで、「あんなスターも悩んで自殺をするのなら、自分のような普通の人間も自殺するのはしょうがない」「世の中には自殺をする人がたくさんいるんだな」という誤解を与え、「自殺」に対する心のハードルを下げて、背中を押すようなことになっている。そのため、WHOでは自殺に関する報道ガイドラインを設けており、近年になって日本のメディアもこれを順守するようになったのだ。

 話が長くなるので割愛するが、もともとテレビのルーツは、「兵器」だ。映像の力によって、遠く離れた人々は思うままに動かすことができる、ということでナチスドイツが開発に着手して、それをアメリカが引き継いだ。

 そういう出自なので緊急事態下で使い方を間違えると、群衆を誤った方向に暴走させる。例えば、2014年5月、ウクライナ南部にあるオデッサという地域で、ウクライナ民族主義者とロシア系住民が衝突し、建物内で火災が発生。ロシア系住民40人が亡くなる大惨事となった。その後、ロシアではその報復として、多くの若者が自ら志願して戦場へ行った。ロシア側のテレビ報道で、「ウクライナ民族主義者が死体を辱めている」「妊婦が殺された」という証言が繰り返し報道されたからだ。

 しかし、結論からいうと、これはデマだった。要するに、ロシア国民の戦意を高揚するため、ウクライナへの憎悪をあおるためのプロパガンダだったのだ。

 今回、新型ウイルスとの戦争でも、テレビなどのマスコミは大きな役割を果たすはずだが、今のところ、トイレットペーパーパニックをあおったりと国民の足を引っ張ってばかりいる。震災報道で、無事な人々や被害のなかった地域はスルーして、壊れた家屋や津波の映像ばかりをセンセーショナルに報じて大ヒンシュクを買っているように、日本のマスコミは社会の混乱や不安を「ショー」として消費する傾向があるためだ。

●ウイルス報道のガイドライン

 そういう過去の実績を踏まえると、「緊急事態宣言報道」にも注意をしたほうがいい。「ご覧ください! 緊急事態宣言下なのに、若者があんなにたくさん出歩いています!」とか「物資の買い占めで、ものすごい行列ができています! どこまで並んでいるんでしょうか!」なんて大ハシャギして、パニックをあおる恐れがあるのだ。

 これがタチの悪いところは、やっているご本人たちには「起きていることを伝えることが我々の使命だ!」なんて感じで正義感に浸れるので、自分たちの偏った視点になかなか気付くことができず軌道修正ができないことだ。

 自殺報道もガイドラインができたことで、どうにか”お祭り騒ぎ”にブレーキがかかっている現実がある。これ以上、社会に混乱を招かないように、ウイルス報道のガイドラインを早急に整備する必要があるのでないか。

(窪田順生)