高齢者が楽しむスポーツの代表格だったゲートボールが変わろうとしている。全盛期の1980年代には愛好者が60万人を超えたが、近年は激減。そこで、eスポーツへの参入など、若年層の取り込みに挑み始めた。新型コロナウイルスの感染拡大による競技会の中止など逆風にさらされながらも、一世を風靡(ふうび)した国産スポーツを再び盛り上げようとする関係者の努力に静かな注目が集まっている。

●来春にも完成、ゲートボールのスマホゲーム

 ゲートボールの再生に向けて中心的な役割を担っているのは、愛好者らでつくる全国組織「公益財団法人日本ゲートボール連合」(本部・東京、椎川忍会長)だ。

 同連合では2016年に評議員や理事が大幅に交代。椎川会長から「再生プラン」を取りまとめるよう指示が出され、「ゲートボール再生プロジェクト」が始まった。手始めに着手した計画の一つが、若年層への浸透を目的としたスマートフォンアプリ開発だ。同連合の南木恵一理事は「スマホゲームにはビリヤードゲームはあっても、よく似た形式なのにゲートボールがなかった。若者に気軽に触れてもらうには独自開発する必要があった」と振り返る。

 とはいえ、ゲーム作りのノウハウはゲートボール連合にはない。そこで南木理事が目を付けたのは、富山県魚津市がゲーム産業振興による地方創生を目的にゲーム作りの人材育成などに取り組む「つくるUOZU プロジェクト」だった。担当する同市の商工観光課に直接問い合わせ、互いに協力ができないか検討を進めた。

 19年6月には、同プロジェクトが開催したワークショップで、ゲートボールをテーマにしたゲームの作成を課題に据え、参加した社会人や学生に複数のアプリを作成してもらうことができた。その中で最も高い評価を受けたのが、「かずひこ」氏ら6人が開発した「破壊!VRゲートボール」という作品。ゲートボールの球で街を破壊しながら進むアクションゲームだった。

 かずひこ氏は続編として「動物ゲートボールバトル!」も制作。日本ゲートボール連合は、財政的な面も含めて開発を支援する方針だ。順調に開発が進めば、21年春にも正式版のゲームアプリが完成する。Google PlayやApp Storeにアップロードされ、一般ユーザーも利用できるようになる見通しだ。

●「お年寄りのスポーツ」という偏見なき世代へ

 「愛好者の激減で、将来的にはゲートボールの存在が危うくなる」。ゲートボール関係者の危機感は強い。同連合では、競技としての存続を賭け、eスポーツ化だけでなく、他にもいくつかの活性化策を講じている。

 例えば、着実に成果を挙げているのが学生の取り込みだ。中高年層は「お年寄りのスポーツ」というイメージが定着し、露骨な嫌悪感を示す人もいる。だが、ブームが下火になってから生まれた世代は、そもそもゲートボール自体を知らない。こうした偏見のない若年層に着目し、普及指導に取り組んできた。

 高校野球の強豪校として知られる、栃木県の作新学院高校では、部活動として長年の競技実績があるが、同連合ではこうした既存の成功モデルの拡大を図っている。体験授業を契機にゲートボール部が発足した神奈川県の星槎高校などが好事例といえる。各地で同連合の支援の下、生徒向けの体験会が開かれ、「高校ゲートボール」の普及が少しずつ進んでいる。

 筑波大学などと連携し、小学生にゲートボールを浸透させるための研究も進めている。普及に向けた前段階として、ゲートボールの教材価値の研究やその指導方法を確立する必要があり、21年度中の完成を目指す。体力をあまり使わず、技術的にも容易な点では小学生に適しており、20年度から始まるモデル校での試行を経て、各地の小学校での学習プログラムに組み込まれることを目指している。

●発祥は北海道、子ども向けの遊びとして誕生

 ところで、ゲートボールとはそもそも何なのだろうか。ここまでして存続させる必要があるスポーツなのだろうか。

 よく言われるのは、ゲートボールが日本発の国際スポーツという希有(けう)な存在であって、守る価値があるという点だ。柔道や剣道、空手といった「武道」が国際展開している例はあるが、娯楽スポーツでは極めて珍しい。本家である日本国内では衰退が進む一方、欧州や南米、アジア各国に普及。特にブラジルの日系人社会や、インドネシアなど東南アジアでは若者世代に人気があるという。

 既に国際スポーツにもなっているゲートボールだが、発祥の地は北海道・十勝平野西部に位置する人口2万人足らずの芽室町とされる。同町の広報誌などによると、1940年代後半、町内で大麦を原料にした「代用パン」の製造販売に携わっていた鈴木栄治(のちに和伸に改名)氏が考案した。

 当時は戦後の混乱に伴う物資不足で、遊び道具がなかなか手に入らなかった。そこで鈴木氏は、子どもたちのため、身近な材料を使って道具がそろえられる遊びが必要と感じ、ヨーロッパの伝統競技「クロッケー」を参考に、試行錯誤を繰り返してルールや用具を開発。その後の人生をゲートボールの全国普及にささげた。

 当初は子どもの遊びとして考案されたが、1964年の東京五輪開催後に文部省(現文部科学省)が五輪のレガシー(遺産)として「国民皆スポーツ運動」を掲げる中で、突如脚光を浴び、70年代に急成長を遂げた。その背景には、昭和一桁世代が大量に現役を引退していく中、高齢者スポーツの需要が高まっていたことがある。高齢者も気軽に参入でき、一定の人数で楽しめるというゲートボールの特徴が、昭和一桁世代の「同質性を重視し、同じ分野で競いたがる」という性質と偶然マッチした上、文部省が高齢者スポーツ政策を推進したことも後押しし、高齢者から一躍人気を得た。

●毎月1000人が退会している

 ただそうした特徴は、人口減少や核家族化の進行を底流とした「個性尊重の時代」に入ると敬遠されるようになり、昭和二桁世代の愛好者が増えない理由にもなった。ゲートボール連合によると、登録会員の85%は70歳以上。加盟する愛好者は1980年代の60万人超を頂点に減り続け、2016年には初めて10万人を割り込み、その後も毎月約1000人が退会する状況が続いている。その原因の大半は、愛好者の年齢構成が70歳以上に偏っていることにあり、是正が急務となっている。

 同連合の再生に向けた取り組みの陣頭指揮に当たっているのは、担当理事の町田光氏だ。アメリカンフットボールのNFLが日本での展開を目指して設立したNFL JAPAN株式会社の元社長で、スポーツビジネス界では名前の知られた存在でもある。

 町田理事は、ゲートボールだけでなく、多くの競技型スポーツで衰退が不可避の状態と指摘する一方、「価値観の多様性が進む時代、スポーツの在り方も多様化し、社会の分断を埋める存在として、人々のコミュニティー作りや居場所作りの機能が求められる」と強調。高齢者から子どもまで、体力差にかかわらず楽しめるゲートボールは今後普及する可能性があると力説した。これまでに培ってきた国際大会の運営ノウハウなどの蓄積もあり、潜在力は高いと感じている。

 町田理事はゲートボールの可能性について、「核家族で育ち、同質性の高い学校という居場所しかない子どもたち。彼らがゲートボールを介して、多世代とふれあえる将来をつくりたい」と話している。

(甲斐誠)