日本政府が1住所当たり2枚配布している“アベノマスク”に粗悪品が混ざっていたと報じられている。そのマスクの中には、中国製のものも含まれているようだ。中国は世界最大のマスクの生産地だが、中国産マスクに不安を抱いている人も少なくないようで、Googleの検索窓に「中国産」と入力すると「中国産のマスク使って大丈夫」「中国産マスク不良品」といったキーワードが予想表示される。新型コロナウイルスの発生源と目されている中国だが、現地で作られるマスクはそんなにひどいのか。また、日本よりも感染者数も人口も多い中で、中国人はどうやって“使えるマスク”を入手しているのか。

●新型コロナ関連の逮捕者はSARSの8倍 中には粗悪マスクの製造業者も

 中国を専門とする筆者は、もし誰かに「中国で粗悪マスクが作られているか?」と聞かれたら、「作られているし、頻繁に粗悪マスク工場の摘発ニュースが報じられている」と答える。中国最高人民検察院の4月上旬の発表によれば、2003年に感染が拡大したSARSと比較すると、新型コロナ関連での逮捕者は8倍、犯罪件数は5倍だという。その中には粗悪品のマスク製造業者(材料の布メーカーから、組み立てを担う企業までが該当する)やマスク転売業者も多く含まれる。

 粗悪マスク工場の中には、マスク特需とばかりに、本業ではない一般消費者などの手作り(以降は皮肉を込めて“家庭内手工業”と表現する)で稼働しているところもあり、近年のハイテクブームであまり報じられなくなった昔ながらの中国のダメな側面が浮き彫りになっている。

 本記事では中国のマスク事情について解説するが、正確に伝えるために、新型コロナの感染者が中国で増えていった時期と、世界各国に広がっていった時期に分けて紹介していきたい。

 中国で感染者が増えていった頃、マスクのニーズは中国に集中していた。需要はあるが供給は足りず、早速ニセモノの存在が発覚したことや、マスクを外国から調達したことが次々に報道された。さらに、トルコでマスクを調達し、中国を助けようとするのと同時に一獲千金を狙う中国商人「マスクハンター」も現れ、ドキュメンタリー動画まで作られた。

●中国のマスク購入事情とは

 玉石混交のECサイトからマスクを購入するとなれば、競争も激しく、値段がつり上げられる上に、粗悪品をつかまされるリスクもある。そのため中国庶民からすれば、「何でもいいから入手したい」というわけにはいかない。とある調査によると、中国でのマスクの購入経路は、友人知人から購入(45.3%)、提携するマスク供給企業から購入(35.4%)、地方政府の販売チャンネルから購入(18.9%)の順に多かった。中国は人と人とのつながり、つまるところコネが重視されるが、マスク不足でもそれが発揮されたわけだ。

●マスク自販機が登場

 コネもなく、ECサイトの争奪戦でも買えない人々は、地元の役所が準備した販売チャンネルから購入する。1つの身分証に付きマスク数枚をAlipay(支付宝)のアプリや各地の市民サービスなどで予約・購入し、指定の薬局などの場所で身分証を見せて店員からマスクを受け取るというものだ。買えるマスクの数は1回に付き数枚と限られているが、役所による地元民のための予約販売とあって比較的買いやすいし、購入時に人が殺到することはない。システムの隙を突いてくる人はいるもので、身分証がないと店で買えないマスクを、他人の身分証の写真を活用して大量購入した人が逮捕された事件もあった。

 ごく一部の場所には、実験的にICカードの身分証明書をかざすことでマスクを購入できる自動販売機が設置された。日本でも、自動販売機でタバコを購入するときは、成人識別ICカード「taspo」をかざすが、あれと同じ論理で、1枚の身分証明書に対してマスクを決められた数だけ購入できるようにするシステムだ。設置後にこのマスク自動販売機が全国に広がった話は聞かないが、設置したころにはマスク購入のハードルが下がったか、自販機を所有する企業の力不足で展開ができなかったのだろう。

●TencentやAlibabaは規制を強化

 中国のIT企業Tencentは、Webサイトを通じて国民のマスク購入をサポートした。例えば、さまざまなECサイトのうち、どのサイトが何日の何時にマスクを発売するかといった情報を集約して表示した。さらに、ユーザーがスマホのGPSを活用して位置情報をTencent側に送ると、その地域の役所が限定販売するマスクの情報を提供した。

 他のECサイト事業者は、玉石混交のマスクが転売価格の高値で売られている中で、高値転売とニセモノ販売などを防ぐ指針を発表した。

 例えば中国Alibabaは、マスクを販売している店舗を独自のアルゴリズムで徹底的に洗い出した上で、在庫をちゃんと持ち、ニーズに応えてすぐ配送できるショップのみと取引する体制を整備。ショップの体制チェックも行い、マスク販売で問題が発覚したECサイトとの取引はやめ、警察に通報して法的責任を問うなど、厳しいレギュレーションも打ち出した。

 それでも、ニセマスクや使用済みマスク、粗悪マスクの販売者が出てきた場合は、業者のリストを時々公表してさらし上げている。昨今は、こうしたAlibabaの動きに他の企業も追随している。著名企業ではないが、ブロックチェーンを活用して、生産したマスクの生産時期や原材料を保証する企業も登場した。

●中国政府は民間と連携、“三無マスク”の規制も積極化

 一方、中国政府は民間のサービスと連携し、マスクが本物かどうかを国民がチェックできる仕組みを構築した。具体的には、スーパーアプリとなった「WeChat」(微信)内でミニアプリ「国家政務服務平台」(国家政務サービスプラットフォーム)を起動し、マスクの生産工場をチェックしたり、マスクのパッケージに書かれたコード(登録番号など)をもとに、製品に問題がないかを確認したりできるようにした。

 このミニアプリからは消毒液や防護服の機能もチェックでき、医療現場が必要とする際は、製品情報をもとに生産企業の連絡先を調べ、業者と連絡を取ることも可能だという。

 また政府は、メーカーや販売店の取り締まりも強化し、パッケージの説明文などに、生産地・生産業者名・生産日時のいずれかが書かれていない“三無マスク”と呼ばれる商品は買ってはいけないと国民に警告。三無マスクを売っているローカルスーパーや個人商店、三無マスク生産業者へのガサ入れを頻繁に行ったという。

 いったんここまでをまとめると、中国の人々は“いいマスク”を買い求める際、主要ECサイトか、役所のサービスか、コネを使ってマスクを購入していることが分かる。ECサイトは独自のチェックを設けていて、転売目的の高すぎる価格のマスクやニセモノには厳しい対処をしている。医療用マスクのパッケージにはコードがついていて、政府謹製の新型コロナ対策ミニアプリでチェックができる。政府は三無マスクを問題視し、被害をなくそうとしている――というところだ。

●有象無象の企業が輸出用マスクを生産

 さて、中国で新型コロナウイルスの恐怖と向き合っていたころから、世界が恐怖と向き合い始めたころに話は変わる。新型コロナウイルスのピンチを取りあえず脱した中国では、ここを商機とばかりに、有象無象の企業が世界に向けて輸出用マスクを生産しだしたわけだ。

 中国のメディアでは、品質お構いなしでマスクを生産し、まともなマスクと混ぜて海外に提供する悪徳業者に当局のガサ入れがあったと報じられている。家屋をマスク工場に転用した“家庭内手工業”の粗悪品マスク工場にもガサ入れがあったとの報道もある。これは「悪徳業者を取り締まっていますよ」という当局のメッセージではあるが、リスクを冒してでも、ひともうけしようとする悪徳業者が湧いて出ていることは確かだ。

 悪質なマスクを作らせず、輸出させないために中国政府も対処している。広東省市場監管局は、粗悪品を輸出させないように、広東省のマスク生産企業リストを作成。マスクに問題があった場合は生産・販売をさせないと発表した。さらに経営者に圧力を与えるべく、悪質なマスクメーカーの経営者の信用スコアを下げると発表した。企業名を変えてまで粗悪マスクを量産させるのを防ぐのが狙いだ。

 また中国政府は、3月30日と4月25日に、医療用ではないマスクと医療用品の輸出を厳格化する方針を発表した。これにより、輸出業者と輸入業者は、取り扱うマスクを双方で調べ、中国または輸出国の品質標準に合格していることを確認する必要性が出てきた。つまり中国製の劣悪なマスクが輸入業者側で発見された場合、輸出業者の申告はウソとなる。

 さらに政府は、これに合わせてマスク製造企業のホワイトリストとブラックリストも公表した。中国メディアは「これまでで最も厳格な輸出ルール」とこれを形容した。政府は会見で、「水際でニセモノも止めるし、価格を高騰させることもない」とも発表している。

●日本で安全な中国製マスクを買うには?

 ただし、日本の一般消費者の多くは中国語を読めず、読める人もホワイトリストとブラックリストをサイトから見つけ出すのは難しい。筆者ですら、中国政府が指定するリストをネット上から見つける作業にはものすごく苦労した。日本の消費者が、マスクの製造元を確認し、リストと逐一突き合わせて安全性を確かめるのは現実的ではなく、自己防衛のための活用はできないだろう。

 そこで、マスクを中国から買う必要がある時に、確実に当たりのマスクを買う方法をお伝えしよう。中国向けのECサイトには、中国の基準を満たしたまともな品質の商品が流れている。Alibabaいわく、法人向けECプラットフォームの「Alibaba.com」には、国外でも粗悪品の販売を防ぐシステムが働いている。またAlipayには、在外華人(国外に移住している中国人)向けに、Alibabaの個人輸入サイト「AliExpress」の商品ページにアクセスできる機能があり、ユーザーはそこで中国産の品質保証のマスクを買うことができる。日本人はAlipayユーザーと協力すれば、届くまで時間はかかるが、確実に品質基準に達したマスクを買えるだろう。

●それでも、ダメマスクは国外に出回ってしまう

 話を戻すと、中国の企業や政府は、ECサイトのフィルタリング、マスクの信用性を担保するブロックチェーン、一部経営者の横暴を防ぐための信用スコア――といった最新のテクノロジーを駆使し、中国国内での粗悪品マスクの流通阻止において一定の成功を収めた。

 しかし、企業だけでなく一般層までが“家庭内手工業”によるマスクの製造・輸出に手を出し始めた結果、こうした最新テクノロジーの網に引っ掛からず、中国国外にダメマスクが届いている現実があるのは確かだ。こういった事情は、あまりよろしくはないが興味深い。ダメマスクが日本でも出回っている背景には、国内に出回るモノは厳しくチェックする一方、国外に輸出する商品のチェックはどうしても甘くなってしまう、中国の体質があるのだろう。