進む、「拡張現実」「仮想現実」の産業利用

VRヘッドセットを装着する人(2018年2月26日撮影、資料写真)。(c)AFP/Josep LAGO / AFP〔AFPBB News〕

 米国の市場調査会社IDCによると、AR(Augmented Reality、拡張現実)とVR(Virtual Reality、仮想現実)の機器やソフトウエア、サービスに対する全世界の支出額は、来年(2019年)200億ドル(約2兆2500億円)の大台を突破する見通しだ。

 こうして市場は今後も高い伸び率で推移し、その2017年から2022年までの年平均成長率は、69.6%になると、IDCは予測している。

 ARは、目の前の現実の環境にデジタル情報を重ね合わせて表示する技術。例えば、メガネ型や透過型ヘッドマウントディスプレーなどの情報機器を使い、現実の風景にさまざまな情報を表示すれば、工場などの作業現場で業務の効率化が大幅に向上するとして、今後の可能性が期待されている。

 一方、VRは、目の前にある実際の場面から離れ、完全にデジタル世界に没入するという技術。これを実現する市販製品としては、米フェイスブック傘下のオキュラスVRや、ソニー・インタラクティブエンタテインメント(SIE)などが販売するヘッドマウントディスプレーがある。

法人の支出額が拡大

 IDCによると、この市場では、法人のこれら技術への支出額が増えている。ARとVRを合わせた法人支出額は、来年、市場全体の64.5%を占め、2022年には80%に拡大すると予測する。


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