国際オリンピック委員会(IOC)が東京五輪の延期を検討すると発表したことを受け、8月25日に開幕予定のパラリンピックも影響を受けることが必至となった。

 IOCの発表直後、国際パラリンピック委員会(IPC)のパーソンズ会長は「IPCはIOCの決定を全面的に支持する」との声明を出した。IOCと東京都、日本オリンピック委員会(JOC)の3者で結んだ五輪の開催都市契約には「パラリンピックは本大会終了の約2週間後、組織委員会によって実施される」と明記されており、五輪とパラは「運命共同体」。日本パラリンピック委員会(JPC)の関係者も、五輪が延期されれば「(パラも)ずれるのが一般的な考え方」と認めていた。

 競泳(視覚障害)の辻内彩野(三菱商事)は昨年9月の世界選手権女子100メートル平泳ぎで銅メダルを獲得し、東京でも活躍が期待される若手。ツイッターに「できれば延期しないでほしい…だってそこに完璧に合わせにいってるからね」とやるせない気持ちを書き込んだ。一方、JPCの鳥原光憲会長は「IPCの方針を支持し、組織委員会と歩調を合わせて万全な準備を進めていく」とのコメントを発表した。

 五輪と同様、国際大会の延期や中止が相次ぎ、代表選考は事実上ストップしている。仮に延期になれば選考方法は見直しが濃厚で、既に決まっている40人以上の日本代表選手の立場が宙に浮きかねない。競技会場や日程の調整も難航が予想される。