人事パーソン要チェック! 新刊ホンネ書評 - [153]『ハーバード・ビジネス・レビュー リーダーシップ論文ベスト10 リーダーシップの教科書』

 

(ハーバード・ビジネス・レビュー編集部 編/DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー編集部 訳 ダイヤモンド社 2018年10月)

 

 リーダーシップは、どうすれば習得できるか。本書は、マネジメント誌「ハーバード・ビジネス・レビュー」に発表されたリーダーシップについての論文からベスト10を選び抜いたものです。

 第1章では、「リーダーシップとマネジメントの違い」についてジョン・P・コッターが、マネジメントは複雑な状況に対処するために必要であり、リーダーシップは変化に対応するために必要であるとしています。第2章「プロフェッショナルマネジャーの行動原理」ではピーター・F・ドラッカーが、有能な経営者は、「何をしなければならないか」を自問自答し、アクションプランを策定し、意思決定やコミュニケーションの責任を取り、問題ではなくチャンスに焦点を当て、会議を生産的に進行し、「私」ではなく「我々」として発言するとしています。

 第3章「リーダーシップの新しい使命」ではロナルド・A・ハイフェッツらが、人々を適応へと導くリーダーの6原則とは、「バルコニー」に上がり、適応への挑戦を見極め、人々の苦痛や苦悩を調整し、自身の注意力を磨き続け、仕事への責任を現場に戻し、組織内から聞こえてくるリーダーシップの産声に耳を傾けることだとしています。第4章「共感のリーダーシップ」ではロバート・ゴーフィーらが、部下をやる気にさせるリーダーの資質として、「みずからの弱点を認める」「直感を信じる」「タフ・エンパシーを実践する」「他人との違いを隠さない」の四つを挙げています。

 第5章「挫折がリーダーシップの糧となる」ではウォレン・G・ベニスらが、リーダーらが真のリーダーになるまでに、「クルーシブル」(厳しい試練)をいかに成長の機会に変えてきたかを説いています。第6章「レベル5リーダーシップ」ではジム・コリンズが、「まあまあ」の企業を超一流の企業に変えたリーダーたちには、有能な個人、貢献度の高いチームメンバー、有能なマネジャー、効果的なリーダーという4段階を経て、さらにレベル5のリーダーシップとして、スタッフを称賛し自らを語らない謙虚さと、プロフェッショナルとしての意思の強さを併せ持つとしています。

 第7章「変革リーダーへの進化」ではデイビッド・ルークらが、リーダーシップを左右する行動原理の7種の類型を示し、第8章「自分らしいリーダーシップ」ではビル・ジョージらが、最近の潮流である「オーセンティック・リーダーシップ」について論じています。

 第9章「完全なるリーダーはいらない」ではマサチューセッツ工科大学の教授陣が、「状況認識」「人間関係の構築」「ビジョンの策定」「創意工夫」の四つの能力から成る「分散型リーダーシップ」という新たなモデルを提唱しています。第10章「心の知能指数『EQ』トレーニング法」ではダニエル・コールマンが、自身が提唱した「EQ」を構成する、自己認識、自己統制、モチベーション、共感、ソーシャルスキルの五つの因子について解説しています。

 以上のように、本書一冊が丸ごとリーダーシップ育成のための指南書となっていますが、その中に論じる人の数だけリーダーシップ論があり、"リーダーシップ論の潮流を読む"つもりで読めばいいのではないでしょうか。同時に、主要な著者(経営思想家)の代表的な著作(主張)のエッセンスを抽出したものにもなっているため、関心を持った論者がいれば、その著作に触れてみるのもいいのではないかと思います。

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※本記事は人事専門資料誌「労政時報」の購読会員サイト『WEB労政時報』で2018年11月にご紹介したものです。

【本欄 執筆者紹介】
 和田泰明 わだ やすあき
 和田人事企画事務所 人事・賃金コンサルタント、社会保険労務士

1981年 中堅広告代理店に入社(早稲田大学第一文学部卒) 
1987年 同社人事部へ配転
1995年 同社人事部長 
1999年 社会保険労務士試験合格、2000年 行政書士試験合格 
2001年 広告代理店を退職、同社顧問(独立人事コンサルタントに) 
2002年 日本マンパワー認定人事コンサルタント 
2003年 社会保険労務士開業登録(13030300号)「和田人事企画事務所」 
2004年 NPO生涯教育認定キャリア・コンサルタント 
2006年 特定社会保険労務士試験(紛争解決手続代理業務試験)合格 
    
1994-1995年 日経連職務分析センター(現日本経団連人事賃金センター)「年俸制研究部会」委員 
2006年- 中央職業能力開発協会「ビジネス・キャリア検定試験問題[人事・人材開発部門]」策定委員 
2009年 早稲田大学オープン教育センター「企業法務概論」ゲストスピーカー 
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