授業での情報通信技術(ICT)の効果的な活用方法を探るため、群馬県教委は新年度、小中学校各1校を拠点校に指定し、タブレット端末や電子黒板といった機器を使う際の指導モデルを作成する。新学習指導要領が小中学校で順次、全面実施となるのに合わせ、ICTを使った学習の充実につなげる。 国は2023年度までに児童生徒が1人1台端末を使える環境を整備する方針。国の支援策を活用し、学校現場では今後数年間でICT環境の整備が急速に進む見通しだが、現状では市町村や学校によって活用の程度にばらつきがあり、体系化されていないことが課題となっている。 こうした状況を踏まえ、「ICT活用促進プロジェクト」として、県教委は新年度から3年間、拠点校で発達段階や教科に応じた指導方法を検討、試行し、外部の専門家の助言も受けながら指導モデルを作成する。拠点校が作成したモデルは公開授業などを通じて各校に周知していく。