15日午前の東京株式市場は、相場の過熱感から当面の利益を確定する売り注文が優勢となり、日経平均株価(225種)は反落した。米中貿易協議の見通しが不透明との観測も広がり、下げ幅は一時100円を超えて節目の2万4000円を割り込んだ。

 午前終値は前日終値比110円29銭安の2万3914円88銭。東証株価指数(TOPIX)は9.43ポイント安の1731.10。

 平均株価は前日までの3営業日で800円余り上昇していたため、売りが出やすい地合いだった。ただ、円相場が安定して推移したことなどが支援材料となり、一段と下げる展開にはならなかった。