19年度ドーピング検査7千検体 有望競技を重点的に

 2020年東京五輪・パラリンピックに向けて国内のドーピング検査体制を国際基準に合わせて強化するため新設された「日本スポーツフェアネス推進機構」が24日、審議委員会を開き、19年度は7千検体程度を採取する方針を決めた。日本の国際競技力が高い有望競技などを重点的に検査する。競技会外の抜き打ち検査や血液検査の割合も増やし、6月以降に本格化する五輪テスト大会でも検査を行う。

 これまで国内では、競技によっては必要性が高くても検査数が不十分なケースがあり、五輪の開催国として世界反ドーピング機関(WADA)から是正を求められていた。


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