五輪、47都道府県の食材利用へ 選手村食堂、食文化を発信

五輪、47都道府県の食材利用へ 選手村食堂、食文化を発信

 2020年東京五輪・パラリンピック組織委員会が、1日最大6万食を提供する選手村の食堂で、47都道府県全ての食材を利用する方針を決めたことが22日、分かった。東日本大震災の被災地をはじめ、各地の特産物を利用した食事をそろえ、日本の食文化を世界のアスリートへ発信する。

 食堂の運営と食材調達は、給食事業会社「エームサービス」(東京)に約62億円で業務委託。同社は1998年の長野冬季五輪でも選手村の食堂を運営した実績がある。

 組織委は、具体的なメニュー案を8月末までに決定。食材は、基準を満たした国産品を優先する方針で、各県から何を調達するかはエ社が選定する。


関連記事

共同通信の他の記事もみる

あわせて読む

主要なニュースをもっと見る
社会のニュースをもっと見る
経済のニュースをもっと見る
政治のニュースをもっと見る
国際・科学のニュースをもっと見る
エンタメのニュースをもっと見る
スポーツのニュースをもっと見る
トレンドのニュースをもっと見る
生活術のニュースをもっと見る
地域のニュースをもっと見る

スポーツ アクセスランキング

ランキングの続きを見る

スポーツ 新着ニュース

新着ニュース一覧へ

総合 アクセスランキング

ランキングの続きを見る

東京 新着ニュース

東京の新着ニュースをもっと見る

東京 コラム・街ネタ

東京のコラム・街ネタをもっと見る

特集

特集一覧を見る 動画一覧を見る

記事検索