株式会社本田事務所と株式会社ベクトルが、共同で運営する成長型PR人材データベース「SCALE Powered by PR」に所属する広報人材にアンケート調査を実施したところ、全体の81%がコロナの影響を受けており、93%がコロナ時代の広報は“変わる”と回答していることが明らかになった。

どのような影響があったかといえば、「企業活動がストップして広報の活動も減少した」(52%)、「記者会見や取材をオンラインに切り替えた」(44%)、「予定していた取材が延期・または中止になった」(43%)などだ。

その一方で、15%は「むしろ問い合わせが増えた」と回答している。その理由は、「元々の事業内容がリモートワークやオンラインサービスに適したものだった」という回答が最多で、時代のニーズに先取りしていた結果ともいえる。

では、広報担当者は、どう変わると受け止めているのだろうか。「対面よりも非対面のメディアリレーションが増える」(76%)、「オンライン記者会見が増える」(69%)、「社内情報収集にも、よりオンラインが活用される」(19%)の3点が挙げられ、「オンライン記者会見や非対面のメディアリレーションズが日常的になる」と予想しているようだ。

コロナウイルスが拡がりをみせてからは、53%の広報担当者が、コロナに関連した情報発信や、ユーザー支援施策、CSR活動、キャンペーン展開などを実施したとしている。また、広報活動での成果を出せていると回答したのは55%にのぼる一方、40%は成果を出しづらくなっていると回答したこともわかった。

株式会社本田事務所の本田哲也代表取締役によると、「ポストコロナに待ち受けるのは“ニューノーマル(新たな常態・常識)”の世界。広報コミュニケーション領域もその例外ではなく、生活者の価値観や社会行動は変容し、メディアやイベントの新たなプロトコルが生まれる」という。

つまり、社会と企業と個人をつなぐ広報PRの役割は、コロナ後に、ますます重要になるということである。広報担当者は今まで以上に、その役割の重要性を念頭に入れて取り組むと良いだろう。