CandeeとKaizen Platform、クリエイティブのPDCA運用を前提にした動画広告を提供

CandeeとKaizen Platform、クリエイティブのPDCA運用を前提にした動画広告を提供

 モバイル動画の企画制作配信を行うCandeeと「Kaizen Ad」を運営するKaizen Platformが協業する。クリエイティブのPDCA運用を前提にした動画広告を制作・配信し、分析結果を元に改善を行うソリューションを提供する。

 モバイル動画を軸に、メディア事業、広告事業、タレントマネジメント事業を展開するCandeeと、動画広告マーケットプレイス「Kaizen Ad」を運営するKaizen Platformが協業を発表した。

 動画クリエイティブのPDCA運用を前提にした動画広告を制作・配信し、分析結果を元に継続的なクリエイティブ改善を行うソリューションを提供する。認知から獲得までを網羅したフルファネル・マーケティングにより、パフォーマンスの最大化を実現する狙いだ。

 現在の動画広告は、クリエイティブのPDCA運用まで実施しない事例が多く、実施する場合も分析結果の度に動画クリエイティブを再発注する必要があり、コストも時間もかかるという課題点があった。

 今回の協業で提供するソリューションは、企画時から複数のクリエイティブ制作を想定しているため、動画クリエイティブのPDCA運用を前提とした動画制作が可能。この、“完パケ”の概念をなくした動画広告制作により、認知から獲得までフルファネルでの動画マーケティングを実現したいと両社は明らかにしている。

CandeeとKaizen Platformによる新ソリューション

 具体的な活用シーンとしては、「動画広告に積極的に取り組みたいが、テレビなど動画を利用したコマーシャル活動の実績が少なく社内に素材がない」「YouTube用のオリジナル動画を制作し、広告素材としても同時に活用したい」「リアルタイム配信動画をFacebookやTwitterなどのSNS広告の素材に活用したいがノウハウがない」「制作した動画広告を実際の成果に合わせてスピーディーに最適化していきたい」といったニーズを想定している。

 Candeeは2015年に設立以来、ライブ配信9,800本以上、モバイル動画1,300本以上を企画から制作・配信までワンストップで行っており、動画広告が得意とする認知〜比較検討までのファネルにおける知見と実績を持っている。

 一方、Kaizen Platformは、データに基づきながら動画広告クリエイティブを改善する「KAIZEN Ad」を提供しており、多くの動画広告クリエイティブに対してPDCAを運用してきた。

MarkeZine編集部[著]

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