経営破綻寸前の企業を銀行員が再建する。ドラマ『半沢直樹』(TBS系)のようなケースは、過去にいくつも存在している。しかし、銀行が再建に乗り込んだからといって、必ずしも成功するとは限らない。

 金融ジャーナリストの小泉深氏が語る。

「再生はできなかったが、銀行による救済で破綻企業の雇用、社員を救ったというケースがあります。

 新潟鉄工所は1980年代から事業展開に行き詰まりながら積極投資を続け、6期連続赤字を記録して2001年11月に会社更生法の適用を申請した。メインバンクの第一勧銀(現・みずほ銀行)も専務を派遣していたが、収益力回復の目処が立たず、追加支援は困難と判断した。

 結果、新潟鉄工所自体は清算・解散しましたが、多くの事業は第一勧銀系列の石川島播磨重工業(IHI)が引き受け、社員の雇用を守った。一勧が石播に働き掛けをしたのでしょう」

 銀行系列の力が発揮された、古き良き時代だったということか。

 近年になると、そもそも銀行が企業再生に乗り出すケース自体が減っている。東京商工リサーチ常務情報本部長の友田信男氏が言う。

「1990年代の終わりから2000年代にかけて、銀行は不良債権処理の問題を抱えて、企業を助けたくても助けられない状況にありました。そういう中で、バブル期に過剰に貸し込んだ企業から経営難に陥る企業が出てきた。

 その代表がダイエーで、“トゥー・ビッグ・トゥー・フェイル”、大きすぎて潰せないという状況になった。助けることも潰すこともできず、銀行の限界を露呈してしまったわけです」

 こうした教訓から銀行は、かつてのように企業に過剰に貸し込むことを控えるようになり、同時に銀行による企業処理がなくなってきたという。

 現代には半沢直樹のようなバンカーはもういないのか。元みずほ銀行支店長で作家の江上剛氏はこう語る。

「銀行の手によって経営危機の会社が立ち直ったケースはありますが、それはあくまで景気が上向きだった場合に限られます。経営危機の原因を取り払ったところで、企業は業績を上げなければ立ち直れません。

 銀行は企業に対して“上から目線”であることも多く、乗り込んだ銀行マンがそこの社員に対して失礼な態度を取ることもあり、そのような人物では企業の立て直しは無理でしょう。結局は銀行マンだからという優位性はなく、営業能力、人脈、カリスマ性といったトータルの人間力を持ち合わせているかどうかです」

 かつてのようなメインバンクという文化はなくなり、銀行が貸出先を救済するという発想はなくなっている。ただし、例外なのは「地銀」だと江上氏は言う。

「メガバンクは、貸出先が危なくなると債権を回収して逃げればいいが、地銀はそうもいかない。経営悪化した貸出先が倒産すると、取引していた地元企業も連鎖倒産しかねないという切実な事情がある。

 そうした状況で福島の東邦銀行は、東日本大震災や新型コロナの影響で経営危機に陥った病院やホテル、旅館などを再生させようとしている。真っ先に債権放棄し、その会社がメガバンクからも借り入れしていれば、その大手にも債権放棄を説得します。取引先を守り、地元経済を維持しようとする、本来の銀行が取るべき姿勢だと思います」

 今は地銀の中に、“リアル半沢直樹”がいるのかもしれない。

※週刊ポスト2020年9月18・25日号