米ロ核増強でよみがえる『博士の異常な愛情』の悪夢

<米ロが徐々に核増強に転じるなか、米軍が公開してすぐ削除した書類には、キューブリック作品で核使用の有効性を説くストレンジラブ博士が登場していた>

米軍が公開してすぐ削除した報告書がある。そこには、実戦における核兵器使用の有効性を論じた内容が含まれていたようだ。

統合参謀本部が先週公開した非機密文書「核兵器:計画立案と標的設定」は、米国防総省のウェブサイトからすぐに削除されたが、全米科学者連盟がその前にコピーを保存した。政府の機密計画の分析を専門とするスティーブン・アフターグッドは、そこに書かれた「ストレンジラブ風の一節」に注目した。ストレンジラブとは、米ソの核戦争の危機を風刺したスタンリー・キューブリック監督の1964年の映画『博士の異常な愛情』の主人公、ストレンジラブ博士のことだ。

問題の一節は、「核兵器の使用は、決定的な結果と戦略的な安定の回復のための条件を創出する。具体的には、戦闘領域を根底的に変え、指揮官が戦いで優位に立つ方法に影響を与える条件を創り出す」というもの。

しかも、この報告書の冒頭には、1960年代初めに核戦争について論じ、ストレンジラブ博士のモデルとなったことでも知られる未来学者のハーマン・カーンの以下の言葉が引用されている。「私の予想では、今後100年間のいずれかの時点で核兵器が使用されるだろうが、広範囲の無制限な使用ではなく、小規模の限定的な使用となる確率がはるかに高い」

<参考記事>朝鮮有事想定、米軍核搭載爆撃機26年ぶりの臨戦態勢へ準備

中国も巻き込みたいトランプ

2017年にドナルド・トランプが大統領に就任すると、本誌はその後の数カ月に2回にわたって、『博士の異常な愛情』さながら、衝動的な指導者が核攻撃を命じてしまう事態に警鐘を鳴らす論説を掲載した。過去何十年も核戦争はフィクションの世界の悪夢ですんできたが、ここ数年アメリカとロシアが互いの軍縮条約違反をあげつらうようになり、現実の世界でも核の使用に対する歯止めが効かなくなりつつある。

<参考記事>もし第3次世界大戦が起こったら

米政府は、ロシアが1987年の中距離核戦力(INF)全廃条約に違反し、射程範囲500〜5500キロのミサイル・システムの開発を進めているとして、今年2月同条約からの離脱を通告。ロシア側も、米軍がルーマニアに配備したミサイル迎撃システム、イージス・アショア(その後ポーランドにも配備)は攻撃にも使用できるため、同条約違反であると主張し、離脱を表明した。

トランプは米ロの核軍縮条約に中国も入れたい考えだ。そのため米政府は2021年に期限切れとなる新戦略兵器削減条約(新START)の更新に向けた交渉を延期してきた。だが、米ロに比べ核兵器の保有量が大幅に少ない中国は、米政府が2015年のイラン核合意など核拡散防止のための既存の国際協定すら尊重していない現状(アメリカは2018年にイラン核合意から一方的に離脱した)では、そうした交渉には「一切」応じられないと明言している。

<参考記事>中国の核融合実験装置(人工太陽)で太陽の約7倍にあたる1億度を達成

米ロはまた、カーンが使用を予測し、その後も多くの専門家が使用される可能性が高いと警告してきた「低出力核兵器」の開発についても、非難合戦を繰り広げている。ロシアはまた、トランプ政権が2017年に発表した「核体制の見直し(NPR)」を核軍縮に逆行すると批判。米側も、ロシアが開発した新型の極超音速巡航ミサイル(アメリカのミサイル防衛網を突破できるとされる)は条約違反だと主張している。

<参考記事>ロシア「撃ち落とせない極超音速ミサイル」を実戦配備へ



米ロの非難合戦がエスカレートしたのは5月29日。米国防総省情報局(DIA)のロバート・アシュリー長官が、「ロシアは(あらゆる規模の核実験を禁止する)ゼロイールド基準に沿った形では核実験禁止条約を遵守していないようだ」と発言。ロシアが1996年の包括的核実験禁止条約(CTBT)に違反して、低出力の核実験を行った可能性を示唆した。

これに対し、ロシア外務省は翌30日、「全く根拠がない」と反論。「米政府こそCTBTを離脱して本格的に核実験を再開するつもりだろう。その口実を作るための発言と解釈せざるを得ない」と警告を発した。

1990年代初め以降、米ロはいずれも核実験を行っていないとみられてきた。だがワイアード誌と米NPO「センター・フォー・パブリック・インテグリティー」が19日に発表した合同報告書は、米ロが共に核爆発を伴わない臨界前地下核実験を行って、核兵器開発に必要なデータをとっている現状を詳述している。

この報告書によれば、折しも米エネルギー省は臨界前核実験の実施を3倍に増やす計画を進めている。ロシアは中国抜きでも2国間で核兵器の使用を抑制する枠組みを作るべきだと交渉を呼びかけているが、今のところトランプ政権は応じていない。

このまま歯止めが効かなければ、キューブリックの悪夢が蘇るかもしれない。


※6月25日号(6月18日発売)は「弾圧中国の限界」特集。ウイグルから香港、そして台湾へ――。強権政治を拡大し続ける共産党の落とし穴とは何か。香港デモと中国の限界に迫る。



トム・オコナー


関連記事

ニューズウィーク日本版の他の記事もみる
主要なニュースをもっと見る
社会のニュースをもっと見る
経済のニュースをもっと見る
政治のニュースをもっと見る
国際・科学のニュースをもっと見る
エンタメのニュースをもっと見る
スポーツのニュースをもっと見る
トレンドのニュースをもっと見る
生活術のニュースをもっと見る
地域のニュースをもっと見る

国際・科学 アクセスランキング

ランキングの続きを見る

国際・科学 新着ニュース

新着ニュース一覧へ

総合 アクセスランキング

ランキングの続きを見る

東京 新着ニュース

東京の新着ニュースをもっと見る

東京 コラム・街ネタ

東京のコラム・街ネタをもっと見る

特集

特集一覧を見る 動画一覧を見る

記事検索