高野連が無観客での開催を視野に入れている夏の甲子園。開催を実現するにはまず、出場校を決める全国47都道府県の夏季地方大会を予定通り開催する必要がある。

 コロナ禍により、各高校は休校、活動休止を余儀なくされ、夏の高校総体(インターハイ)は中止が決定。高校野球では愛媛の弓削商船高専が自ら地方大会の出場辞退を申請した。全国では休校期間を延長する動きも出てきており、6月下旬から順次開幕する高校野球地方大会の開催が危ぶまれている。

 こうした事態を受け、高校球界では夏季地方大会、甲子園大会の延期を求める意見も出ているのだが、とりわけ大都市圏では大会の日程変更は困難との指摘がある。昨年の地方大会に184校が参加した大阪府がその一つだ。昨年は7月6〜29日の約3週間、シティ信金スタジアムなど8球場で開催された。今年は7月11〜30日の日程が組まれている。大阪府高野連幹部が言う。

「府内の球場は数多くの中学、大学、社会人と共有している。各球場の1年間の割り当ては例年、前年末に大枠を決め、年明けに若干の調整をした上で確保している。我々の準備期間を差し引いても、ある程度は開催可否を決定するタイミングを引き延ばせますが、各団体もコロナ禍の影響を受け、同じ条件下にある。球場の確保という問題だけでも、高校野球の都合だけで大会の日程を変更するのは、非常に難しいのです」

 まして暑い夏の時季の開催は、コロナ対策に加え、健康管理にも気を配る必要がある。前出の幹部が続ける。

「ただでさえ過密日程なのに、暑い時季に開幕を遅らせて開催期間を短縮し、1日の試合数を増やすことは厳しい」

 甲子園の開催も、プロ野球との兼ね合いがあり、延期は難しいといわれている。夏季大会開催まであと2カ月。残された時間は多くない。