一部スポーツ紙が、プロ野球が6月19日開幕の準備を進めていると報じている。

 11日に行われるプロ野球、Jリーグ合同のコロナ対策会議と12球団代表者会議に加え、12日の臨時オーナー会議では6月19日の開幕可否に関する話し合いが行われる可能性がある。

 NPBと12球団はすでに、開幕日の最短を6月19日に設定している。日本ではいまだコロナ禍が終息する兆しは見えないものの、GW中の5月4日になってオーナー会議が行われることが判明するなど、水面下で6.19開幕に向けた動きがあるというのだ。

■放送収入で損失補填

 まずは日程上の問題だ。野球協約第159条には、公式戦の主催試合数は最低60試合と定められている。つまりシーズンの成立には120試合以上が必要なのだ。そうなるとスケジュール的に開幕期限は刻一刻と迫っている。

 球界OBがこう言う。

「12球団は開幕日が決まらない不安を抱えながら自主練習を行う中、一部球団には緊急事態宣言が5月末に解除されることを想定し、12日のオーナー会議で6月19日の開幕日を決めようという動きがある。プロ野球の開幕が遅くなるほど球団の収入は減る。選手の年俸総額が大きいビッグクラブほど損失は大きい。自前の球場を持たない球団は、自主練習で本拠地球場を使用する際に使用料を負担する必要がある。6月中の開幕となると一定期間の無観客開催は避けられず、入場料や場内の飲食、グッズ販売などによる収入は得られませんが、テレビやインターネットによる試合中継は可能。その放映権料を得ることで、できる限りマイナスを補いたいのです」

■Jリーグのスポーツくじ

 Jリーグとの関連もある。プロ野球はこれまでJリーグと合同でコロナ対策を行うなど、開催に向けて歩調を合わせてきた。いってみれば一蓮托生で、プロ野球が動けばJリーグも連動するはずだ。

「プロ野球とJリーグの早期開幕を求める声は、東京五輪組織委など五輪関係者からも上がっている」とは、さる放送関係者だ。

「totoやBIGのスポーツ振興くじによる売り上げは、日本スポーツ振興センター(JSC)が保有する新国立競技場の維持費や五輪関連費用の財源になっているだけに重要ですが、それがゼロになっている。賭けの対象になっているJリーグと海外サッカーが中止になっているからで、すでに100億円を超す損失が出ていると聞いています」

 くじの収益は各競技団体への補助金の財源にもなっている。各競技団体はコロナ禍により、収益の柱となっている大会の開催も中止に追い込まれ、苦しい経営状況を強いられているところもある。いち早く再開してもらうに越したことはないというわけだ。

夏の甲子園開催の担保

 プロ野球の開幕は夏の甲子園の開催にも、大きく影響しそうだ。

 主催者である日本高野連は、5月20日に予定されている運営委員会で夏季大会と甲子園大会の開催可否について議論を行い、方向性を示す方針だ。

 夏季大会については全国に先駆けて沖縄が6月20日開幕の日程を組んでいる。だが、緊急事態宣言の延長により全国の学校の休校期間も延長され、大半の学校が部活動を自粛。高体連が主催する夏の全国総体(インターハイ)も取りやめになるなど、中止への外堀は埋められつつある。高野連関係者が言う。

「高野連や高校野球の指導者はプロ野球の動向を注視しています。センバツの中止を巡ってはプロ野球、Jリーグのコロナ対策会議にオブザーバーとして出席、対策を立てたものの、プロ野球に開幕のメドが立たず、世間の活動自粛を求める同調圧力にあらがえなかった側面もある。12日のプロ野球オーナー会議でプロ野球の開幕日が決まらなければ、高校野球が先陣を切らなきゃならない。けれども、プロ野球が6月19日の開幕を決断すれば、沖縄での夏季大会を含め、その流れに乗っていくこともできます。これは大学や社会人、地方の独立リーグも同じ思いでしょう」

 プロ野球界にとっても夏の甲子園開催のメリットは大きい。高校野球は今年、センバツや春季大会が中止となり、今秋ドラフトに向けた選手評価の機会が全くない。夏季大会と夏の甲子園だけは何が何でもやってもらいたいのが本音だ。プロ野球の早期開幕への思惑は、さまざまな部分で交錯しているのである。