がんゲノム医療が保険適用 新たな治療に光は差すか

がん患者の遺伝子を大がかりに調べて新しい治療につなげる「がんゲノム医療」が日本でも本格的に動き出しました。がんゲノム医療のための遺伝子検査が6月から保険適用になり、従来よりも安価に受けられるようになりました。一度受けたがん治療で効果が無かった人や、希少がんの患者が新たな治療にたどり着く手掛かりになると期待されています。

がんゲノム医療は、患者一人ひとりの体質や病状に合わせて治療方法を決める「オーダーメード医療」の一つです。患者にはまず、がんと関連した100種類以上の遺伝子変異を一度に調べられる「遺伝子パネル検査」と呼ばれる検査を受けてもらいます。膨大なゲノム情報を高速で読み取る装置を使い、検査結果を基に医師ら専門家が新たな治療方法を検討します。

がん患者の遺伝子を調べて治療方法を決めるやり方は、これまでもありました。がん細胞の増殖と深く関係する特定の遺伝子変異の検査と、特定の治療方法をセットにして行うもので、この検査のことを「コンパニオン診断」と呼んでいます。

コンパニオン診断は評価が確立した標準的な治療を選択するのが目的です。これに対して遺伝子パネル検査は標準治療が効かなかった患者や、治療法が確立していない希少がんの患者が対象となります。国内での臨床試験に参加したり、未承認薬を使ったりすることができるかどうかを検討します。

こうした条件に当てはまる国内のがん患者は年間2万6000人程度とみられています。ただ遺伝子パネル検査を受けたすべての患者で必ず治療法が見つかるとはかぎりません。これまでの研究から、具体的な治療に結びつくのは全体の十数%程度にとどまる見通しです。

佐々木毅・東京大学特任教授(東大ゲノム病理標準化センター長)は「患者の期待に100%答えることはできないが、新たな治療につながる手掛かりになる」と話しています。

遺伝子パネル検査が受けられるのは、現在11カ所の「がんゲノム医療中核拠点病院」と、9月をメドに30数カ所が指定される「がんゲノム医療拠点病院」、そしてこれらと連携する「連携病院」(現在約150カ所)に限られます。中核拠点病院と拠点病院では医師など専門家による検討会議が運営され、遺伝子パネル検査の結果を踏まえて治療方針が決められます。


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