コロナショックが収まる気配をみせず、転職市場への影響も避けにくくなりつつあります。内閣府が3月9日に発表した2019年10〜12月期の国内総生産(GDP)改定値は、前期比が年率換算で7.1%減でした。景況感が低下基調にあるのに加え、さらに年明けからコロナショックが本格化、今も先が見えない状況です。3月に入って米ニューヨーク証券取引所のダウ平均が相次ぎ過去最大の下げ幅を記録するなど、不況入りが必至の状況となってきました。この低調な景況感はミドルの転職市場にどのような影響を与えるのか。今回はこの逆風下での転職との向き合い方を考察しました。

ニューヨーク証取のダウ平均は相次ぐ急落で、少なくとも、2018年10〜12月の世界景気悪化懸念の水準と同程度の株安になっています。このままいくと、リーマンショック並みの長期の不況を迎えることになる可能性も無視できない状況です。世界経済の減速や消費増税の影響も含めて19年10〜12月期の国内総生産が年率換算で7.1%減となっていたマイナス基調のところに、新型コロナが覆いかぶさってきた状況で、先行きの不透明感はさらに増しています。

この状況が今後、どこまで冷え込み、またどれくらいの期間続くのか、まだ全体像は見えていません。しかし、海外からの旅行客の制限や、イベントの自粛、電気・機械部品の物流が滞っている状況などからして、雇用市場に対しても大きな影響が生まれることが予想されます。需要と供給のバランスを見た場合、「需要(求人数)<供給(求職者数)」という領域は、どうしても合格率が低下し、転職難易度が上がってしまいがちです。

職種でいうと、事務、営業、販売・サービス、年齢でいうと、35歳以上のミドル層、45歳以上のシニア層はどうしても大きなマイナス影響を避けられないと考えています。とはいえ、どんな環境であっても、キャリア形成は進めていく必要があります。この逆風を前提として、どのような対応、準備が整えられるかを考えていきたいと思います。