今春、大物芸能人たちの退社が相次いだ。
 3月31日を以って、元SMAPの中居正広は「ジャニーズ事務所」、米倉涼子は「オスカープロモーション」、柴咲コウは「スターダストプロモーション」、ブルゾンちえみは「ワタナベワタナベエンターテインメント」をそれぞれ退社した。
 「オスカーは米倉のほか、岡田結実、ヨンア、忽那汐里が相次いで退社。栗山千明は『スペースクラフト』を退社したが、同社の看板女優だったはず。よく、退社をOKしたなと思うほどだった」(芸能プロ関係者)

 ここに挙げた芸能プロは、いずれも業界では名の知れ渡った大手だが、ひと昔前だと、そういう事務所の売れっ子タレントたちが退社するのは、まずあり得ないことだったという。
 「大手を退社したら、一定期間は仕事を干されて、まずテレビ番組には出ることができないというのが“暗黙の了解”だった。中居は退社後もジャニーズに“上納金”を納める友好関係を築いているので仕事に影響はないが、同じ元SMAPの稲垣吾郎、草なぎ剛、香取慎吾は完全に独立してしまっただけに、いまだに地上波からなかなかお呼びが掛からない」(テレビ局関係者)

 しかし、そんな風潮にメスを入れたのが公正取引委員会(公取委)。昨年11月末までに、芸能事務所を退所した芸能人の活動を一定期間禁止する契約は、独占禁止法(独禁法)違反に当たるとの見解をまとめたのだ。今後、事務所が強い立場を利用した契約は独禁法の「優越的地位の乱用」になり、悪質な場合は行政処分に踏み切る方針を表明。これまでは一定の範囲では認めていたが、今後は原則禁止とし、公取委は業界団体を通じて事務所に周知している。

 そのため、自身の活動方針と合わなかったり、ギャラの取り分が納得行かない場合、思い切って大手事務所を退社する芸能人が増えそうだ。