【平安名純代・米国特約記者】米国防総省が米議会に提出した2019米会計年度年次報告書で、最新鋭ステルス戦闘機F35に873件の欠陥があることが20日までに分かった。そのうち13件は、乗員の安全などに関わる深刻な影響を与え得る欠陥「カテゴリー1」に分類されている。

 国防総省の運用試験評価局が米議会に提出した1月30日付の報告書は873件のうちの大半は、開発段階から問題が認識されていたものの、19年11月4日時点で未解決となっていると指摘している。欠陥の内訳などの詳細は明らかにしていない。

 欠陥は、機関砲付近で機体に亀裂が生じるといった構造的な問題から、ソフトウエアのプログラミングにわたる領域まで広範囲に広がっているため「修正しても新たな欠陥が発見されるため、結果的に減少はごくわずかとなっている」と警鐘を鳴らしている。

 米空軍によると、「カテゴリー1」は、乗員の死亡や重傷、機体の損傷や戦闘能力の制限といった深刻な欠陥。米軍事専門紙「ディフェンス・ニュース」は昨年6月、13件の「カテゴリー1」の内容について、飛行中に一定の速度を超えるとステルス性能を喪失したり、操縦席内の気圧が急変してパイロットに障害を与えるなどの新たな欠陥がみつかったなどと報じていた。

 F35は米軍嘉手納基地や普天間飛行場、伊江島補助飛行場などで頻繁に訓練を行っている。

 19年4月には、航空自衛隊三沢基地(青森県三沢市)のF35Aが訓練中、太平洋上に墜落した。